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コロナ下において、日本企業は「つながり」や「決まり」を従来にも増して重視する傾向がある。「これまで通り」でなく、ポテンシャルを生かす方向にかじを切るべきだ。

宍戸拓人[ししど・たくと]
武蔵野大学経営学部経営学科准教授
(写真=栗原 克己)
1982年生まれ。一橋大学卒業後、同大学大学院で博士号取得。専門は組織行動論。組織における対立のメカニズムを分析するコンフリクト研究などで知られる。研究にあたっては、現場の具体的な悩みから課題を抽出することを重視する。。

 新型コロナウイルスの流行で、企業活動は大きな変化が求められている。現場はテレワーク推進などが中心だが、こうした取り組みだけでコロナ下でも高い価値を生み出し続けられるのか、疑問に思う人は少なくないだろう。

 スペイン風邪は20年間にわたって社会の分断という形で文化を残し続けたというデータが、米スタンフォード大学のハヤグリーヴァ・ラオ教授らによって示されている。ウイルスが社会や人にもたらす変化はたとえ感染自体が収束しても、長く根深く残っていく。