新型コロナウイルス禍がフォローの風となり、若年層中心にゴルフ利用者が増えている。密閉・密集・密接の「3密」を回避するスポーツとして、いまだ人気が衰えていない。この好機を逃さず、持続的な発展につなげようと業界各社が工夫を凝らす。

（写真=PIXTA）
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　「とにかくゴルフがうまくなりたかったし、共通の話題で盛り上がれる。1人参加のプレーにもすぐに慣れました」。こう語るのは埼玉県所沢市に住む会社員の小菅大介さん（27）だ。約3年前、社内ではやったのをきっかけにゴルフを始めた。

　比較的安価なゴルフ場でラウンドしていたが、毎度知人と予定を合わせるのが難しくなった。そこで、1人参加型・同伴者募集型のゴルフサイトに登録。初めて会う男性3人とラウンドを楽しんだ。以降も同サイトを利用しゴルフ仲間を増やしている。

　そんな小菅さんがSNS（交流サイト）の広告で見つけたのが、35歳以下限定の会員制度があるゴルフ場だった。入会金1万1000円、年会費1万1000円。会員になるとプレー料金が平日3700円で通常より2000円ほど、土日祝日は5700円で数千円それぞれ安くなる。すぐ応募し、これまで80回以上ラウンドして腕を磨いた。「会員限定のコンペも実施しており、年が近いだけにすぐ仲良くなれる。キャディーとも顔見知りになれるし、今はプレーよりもゴルフ場で人と交流することの方が楽しい」と語る。

　この会員制度を創設したのが栃木県鹿沼市の「鹿沼72カントリークラブ（CC）」だ。ゴルフを長く続けてもらえるように若いゴルファーの取り込みを狙い、2017年から募集を始めた。そんなさなか、新型コロナウイルス禍の追い風が吹いた。

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　日本ゴルフ場経営者協会によると、21年度のゴルフ場の延べ利用者数は、前年度比10.3％増の8969万人。コロナ禍前の19年度と比べて373万人増えた。21年度の1ゴルフ場当たりの延べ利用者数も前年度比10.7％増の4万641人と24年ぶりに4万人を超えており、「家族や仲間と楽しめるレジャースポーツとしてゴルフが評価された」（同協会）。けん引役は若年層の新規ゴルファーとみられており、鹿沼72CCでも35歳以下の会員1300人を獲得し、正会員の減少を一定数カバーできた。

　「会員制度を考えたきっかけは、16年にニュージーランドに行ったこと」。同ゴルフ場を運営する鹿沼グループ（栃木県鹿沼市）の福島範治社長はこう振り返る。ニュージーランドは人口当たりのゴルフ場数が世界1位とされる。現地を視察すると、ゴルフ場の会員制度が多種多様なことに気づいた。正規、9ホール利用、初心者、30歳以下、18歳以下──。日本の場合はほとんどが正会員のみだ。

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