資源高などで、EV用蓄電池に必要なレアメタル(希少金属)の調達環境が不安定になっている。天然資源に代わる都市鉱山として注目を浴びるのが、使用済みの蓄電池だ。非鉄・リサイクル各社ともEV普及期に入る2030年に照準を定め、リサイクル技術の実用化を目指す。
秋田県大館市にあるDOWAエコシステム(東京・千代田)の廃棄物処理施設。建物の中では、高さ6mほどの焼却用加熱炉2基が「ゴーゴーゴーゴー」と重低音を響かせて稼働していた。同社は非鉄大手DOWAホールディングスの子会社で、グループ内の環境・リサイクル事業を担っている。

加熱炉が停止し、フォークリフトで炉から運ばれてきた箱の中には、骨組みがむき出しとなった黒っぽい塊があった。焼却された、電気自動車(EV)用の使用済みリチウムイオン電池だった。

この電池はその後、破砕機で粉々にされ、選別作業を経て黒い粉になっていく。この粉は「ブラックマス」と呼ばれ、ニッケルやコバルト、リチウムなどリチウムイオン電池に使われるレアメタルが多く含まれる。同電池にはいくつかの種類があるが、これらのレアメタルを使用する「三元系」の電池は、発熱量が少ないなど安全性が高く、EV用に適しているとされる。
DOWAエコシステムでは今、このブラックマスの引き合いが増えている。「2021年以降、金属精錬メーカーからの問い合わせが急に増え始め、海外企業からも少なくない」と同社ウエステック事業部の佐藤省吾副部長は話す。
天然鉱山ではなく、家電などにいったん加工された金属を資源に見立てる「都市鉱山」という考え方は、以前からあった。使用済みの電子基板や金属端材などから金や銀、銅などを取り出して再利用する動きで、これまではパソコンや携帯電話機など比較的小型の家電が中心だった。
だが、ここ数年は将来的な市場拡大を見越して、EVの主要部材をリサイクルする取り組みが急拡大している。その代表格がリチウムイオン電池などの蓄電池で、都市鉱山の本命へと急浮上してきた。
Powered by リゾーム?