外食がコロナ不況に苦しむ中、勝ち組となった日本マクドナルドホールディングス（HD）。モバイルオーダーなどのDX（デジタルトランスフォーメーション）で新たな成長を遂げた。デジタルの技術的な改革に加え、注文増に対応するアナログ対策が成功の秘訣だ。

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　「コロナ禍の2年間、将来を見越して投資してきたソリューションがお客様の購買パターンの変化に合致し、成長を加速できた」。日本マクドナルドホールディングス（HD）の日色保社長兼CEO（最高経営責任者）は2月、オンラインで開催した2021年12月期決算発表の場で誇らしげに語った。事実、マクドナルドの業績には目を見張るものがある。

コロナ前からの準備が奏功

コロナ前からDXを推進してきた
2017年以降の日本マクドナルドの主な出来事
コロナ前からDXを推進してきた
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　店舗の基礎的な収益力を示す既存店売上高は、26四半期連続の前年超え。15年末以降でマイナスに転じたのは20年3月と6月の2回だけだ。

　好調の背景にはコロナ前から進めていたDXを中核とする店舗改革がある。その最前線に立っていたのが前副社長兼COO（最高執行責任者）の下平篤雄氏だ。22年4月に急逝した下平氏は「新しいお客様の店舗体験を根本から作り上げる」とよく語っていた。改革の旗印となったのは19年に沖縄県や静岡県で先行導入していた「未来型店舗体験」だ。

　未来型店舗体験には、「接客専用スタッフを配置する」「商品を席まで運ぶ」などの店内サービスの充実に加え、コロナ下でのマクドナルドの躍進を支えた「モバイルオーダー」がある。このサービスは20年1月から全国展開を始めた店舗DXだ。

　モバイルオーダーはスマートフォンのアプリなどで注文から決済、商品の受け取りまでの一連のやり取りが完結する。先行して注文しておけばレジに並ぶことなく商品をテークアウト、または店内で指定した席や駐車場（パーク＆ゴー）に届けてもらえる。22年中にはドライブスルーでもモバイルオーダーを利用できるようになる見通しだ。

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