自動車部品業界、EV化で「変身」待ったなし　技術開発に心血注ぐ

雇用喪失8万人の試算も

　帝国データバンクが21年9月に公表した調査結果によると、主要自動車メーカーおよび自動車メーカーと直接取引する1次サプライヤー（ティア1）の38％がEV化による経営への悪影響を予想。系列別に見ると日産自動車・三菱自動車グループの約47％が最も高かった。

注：データは日本自動車工業会「日本の自動車工業」（2021年版）を基に日経ビジネス作成

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　脱エンジンで国内部品メーカーの約70万人の就業者のうち約8万人の雇用が50年までに失われる──。米系コンサルティング会社、アーサー・ディ・リトルは国内のEV販売比率が9割に達した場合の影響をこう試算する。

　21年は自動車大手によるEVシフトが鮮明になった1年だった。ホンダは40年に世界で販売する新車のすべてをEVとFCVにすると表明。独ダイムラーは傘下の「メルセデス・ベンツ」ブランドを30年にも100％EVにすると発表した。