訪日外国人客の「爆買い」を支えて成長したスタートアップはコロナ禍で大打撃を受けた。死に物狂いで会社の存続に動いた先には、アフターコロナへの光明が差しつつある。

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バーコードから詳細な情報が分かるアプリで急成長するも、コロナ禍で大打撃。もがき続けた経験は若き起業家の糧になった(写真=前新 直人)

 「スタートアップとして『ノリ』と元気と勢いで突き進んできましたが、痛い思いをしました」。沖縄らしいコンクリート造りの小さな事務所でこう口を開いたのはPayke(ペイク、沖縄県西原町)の古田奎輔CEO(最高経営責任者)だ。

 2014年創業の同社は、訪日外国人の買い物を支援するアプリを主力事業としてきた。スマートフォンやタブレットで商品のバーコードを読み取ると、英語、中国語、ベトナム語など7言語で商品情報が表示される。外国人が買い物をする際に、母国語で詳しい情報を知ることができる仕組みだ。訪日外国人客数は創業から5年間で2倍以上に膨らみ、ペイクへの注目度も急上昇。ユーザーは世界で約1000万人まで増えた。

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