改善、改革に反対や困難はつきもの 意識を変え、結果を出し続けるしかない

(写真=生田 将人)
(写真=生田 将人)

 少子化が進む日本で、ベビー・子供服事業を展開して将来は大丈夫ですか?」。1997年に店頭公開するときからもう20年以上、何度も同じ質問を受けてきました。そのたびに私は「ベビー・子供用品の市場規模は2兆円。うちの会社がシェアを拡大する余地はあります」と答えてきました。少子化は進んでいますが、会社の業績は拡大し、コロナ禍の中でも26期連続となる増収と最高益を達成できる見込みです。

 成長の要因は徹底した店舗の標準化にあると考えています。その原点は、弊社の特徴でもある、ハンガーにかけたまま商品を天井まで並べるレイアウトにあります。

 もともと鉄鋼会社に勤めていた私は30歳で、妻の実家の西松屋チェーンに転職しました。鉄鋼の仕事にやりがいを感じていましたが、義父から渡された経営コンサルタントの渥美俊一氏の書籍を読み、チェーンストアを展開する壮大な事業に興味を持ったのです。

この記事は会員登録で続きをご覧いただけます

残り954文字 / 全文1380文字

日経ビジネス電子版有料会員なら

人気コラム、特集…すべての記事が読み放題

ウェビナー日経ビジネスLIVEにも参加し放題

バックナンバー11年分が読み放題

この記事はシリーズ「有訓無訓」に収容されています。WATCHすると、トップページやマイページで新たな記事の配信が確認できるほか、スマートフォン向けアプリでも記事更新の通知を受け取ることができます。