ここ数年、電気自動車(EV)の火災事故が相次いでいる。発生件数自体はまだ少ないものの、こうした事故は消費者の購買意識に影響を与えかねない。リチウムイオン電池の製造段階で、発火原因をいかに減らすかがカギになる。


EVの火災事故の発生頻度については、ハイブリッド車(HEV)やガソリン車よりも少ないとの指摘がある。例えば最近では、米国の自動車保険比較サイトAutoinsurance EZ.com(オートインシュアランスEZドットコム)による2022年6月の発表がそれに当たる。
米・国家運輸安全委員会(NTSB)のデータを基に実施した同サイトの調査結果によると、米国における販売台数10万台当たりの火災の発生件数は、ガソリン車が約1500台、HEVが約3500台だったのに対し、EVは約25台だった。
ブランド失墜の恐れに
しかし、これからまさにEV販売を増やしていきたい自動車メーカーにとっては、1度の火災事故がブランドの失墜を招き、競争から脱落する恐れがある。車載電池のメーカーとしても、シェアの獲得競争が過熱する中で、自社製の電池からの発火で車両が燃えれば、自動車メーカーが調達先を変更するリスクも増す。
車載電池の発火原因はさまざまとされるが、代表格として挙がるのが、電池セルにおけるコンタミネーション(金属異物の混入、以下、コンタミ)だ。電池の製造過程では、セパレーターに使う金属の切り粉などが、セル内に混入することがある。
Powered by リゾーム?