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日本の病院が顔認証やAI(人工知能)などデジタル技術の活用に乗り出した。病気の患者を治療する「受け身」から、予防を支援する「攻め」への転換を狙う。命に関わるプラットフォーム作りで「GAFA超え」を目指す病院の挑戦を追う。

 高齢者が路上で倒れ、病院に救急搬送された。身元を示す情報は何もない。医師が患者の顔をタブレットで撮ると、患者の氏名や病歴、治療方針の意思などがたちどころに表示された──。

 こんなことが可能になりつつある。東京都八王子市を拠点とする北原病院グループは患者向けに、自身の顔画像などの生体情報や治療に対する意思、病歴などを事前に登録しておくシステム「デジタルリビングウィル」の提供を2019年7月から本格的に始めた。救急搬送時には顔や指静脈、指紋を組み合わせた生体認証で個人を特定し、これらの情報を瞬時に引き出せる。「一人暮らしの高齢者が意識を失って倒れても、受け入れてくれる病院を見つけるのは容易ではない。身元の特定に時間がかかるからだ。こうした状況をITで根本的に変えたかった」。同グループの中核である医療法人社団KNIの北原茂実理事長はシステムを開発した理由をこう語る。

病院が一人暮らしの高齢者とコミュニティーを形成
●北原病院グループが提唱する「デジタルリビングウィル」の将来像
(画像=北原病院グループ提供)
顔認証で本人確認、搬送してすぐ治療へ
●意識不明で搬送された患者の治療を始めるまでのプロセス比較

身元不明は治療遅延の原因

 デジタルリビングウィルでは情報セキュリティーを確保したサーバー内に、個人の病歴や服薬情報、生活情報、万が一の際に延命治療をするかなどの治療方針に対する意思、亡くなったときは誰に連絡するか、葬儀をどのようにするかなどの情報を保管する。事前に情報を登録しておけば、本人が倒れて救急搬送された際に病院が生体認証で情報を確認し、迅速に治療を始められる。

 現時点の利用者は100人ほどだが、北原理事長は手応えを感じている。「脳卒中などで救急搬送されて一命を取りとめ、退院する人にデジタルリビングウィルの説明をすると『きっとまた命を救ってもらえる』と関心を持ってくれる」と話す。

医療法人社団KNI(北原国際病院など)と北原茂実理事長(円内)

 デジタルリビングウィルには、本人が希望すれば趣味や生活、嗜好などの情報も登録できる。これらの情報は今後、一人暮らしの高齢者をつなぐコミュニティー形成に活用できる可能性がある。「健康の維持には人とのつながりが重要であることが分かっている」と北原理事長は話す。利用者から同意を得た上でそれらの情報を外部の企業や団体と連携させることで、企業や団体はコンサートやスポーツなどのイベントを企画できる。興味を持ちそうなイベントの通知なども可能だ。