企業の取引プロセスである「見積もり」「注文」「出荷」「検収」「請求」「支払い通知」のそれぞれの段階で、発注者が付番する注文書番号といった共通のデータ項目を絞り込んだ。国際EDIの標準共通辞書に準拠しているので海外取引にも応用できる。

　大企業が使っているEDIのデータについては、ITベンダー各社が提供するクラウドサービス「共通EDIプロバイダー」を介して接続すれば、共通EDIのデータに変換できる。中小企業も共通EDIプロバイダーを利用すれば社内にサーバーを置く必要はない。

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