企業の取引プロセスである「見積もり」「注文」「出荷」「検収」「請求」「支払い通知」のそれぞれの段階で、発注者が付番する注文書番号といった共通のデータ項目を絞り込んだ。国際EDIの標準共通辞書に準拠しているので海外取引にも応用できる。

　大企業が使っているEDIのデータについては、ITベンダー各社が提供するクラウドサービス「共通EDIプロバイダー」を介して接続すれば、共通EDIのデータに変換できる。中小企業も共通EDIプロバイダーを利用すれば社内にサーバーを置く必要はない。

この記事は会員登録で続きをご覧いただけます

残り1534文字 / 全文2811文字

日経ビジネス電子版有料会員になると…

特集、人気コラムなどすべてのコンテンツが読み放題

ウェビナー【日経ビジネスLIVE】にも参加し放題

日経ビジネス最新号、10年分のバックナンバーが読み放題

【秋トク】今だけの特典付きでお得に購読を始める

この記事はシリーズ「テクノトレンド」に収容されています。WATCHすると、トップページやマイページで新たな記事の配信が確認できるほか、スマートフォン向けアプリでも記事更新の通知を受け取ることができます。