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新型肺炎が経済に与える影響が懸念されている。感染拡大が長引けば東京五輪開催にも響く。最初に風邪を引いたのは中国経済だが、こじらせるのは日本経済。そんな展開が危ぶまれる。

 新型肺炎の世界経済に与える影響はどの程度か。専門家の間では、2003年に流行した重症急性呼吸器症候群(SARS)と比べるケースが多い。当時は日中経済ともに、一時的に成長が鈍化したものの、不況に突入するほどの深刻な事態には陥らなかった。

 今回は17年前よりも影響が大きくなりそうだ。感染者数や死者数はすでにSARSを上回っている。人やモノの移動は厳しく制限され、春節明けの工場や店舗の再開も一部にとどまる。

 何よりも03年当時と比べ、中国の存在感が増した。世界のGDP(国内総生産)に中国が占める割合は、03年の4%から19年には16%へと拡大。中国の停滞は、世界各国の生産、輸出、消費、商品市況に多大な影響を及ぼす。