三井金属鉱業は今年、この4月に入社した事務系の新入社員全員に対し、中国での研修を課した。事業における縁が深い中国でグローバル人材を育成するのが狙いだが、同国での研修には意外な効果も。イメージと現実のギャップを埋める機会を必要としているのは新入社員ばかりではない。

上海支局 小平 和良
化学メーカーや通信社での勤務を経て、2000年に日経BP社入社。自動車や金融、流通業の取材を担当した後、14年4月から上海支局長。

 三井金属鉱業は5月7日から20日まで、この4月に入社した事務系の新入社員13人全員に対し中国・上海で研修を施した。同社としては初めての試みだ。

 新入社員たちは、世界経済をテーマにした座学やグループディスカッションのほか、三井金属グループ現地法人の見学、中国で事業を手掛けるそのほかの日系企業での研修、中国語の基礎的な学習といったカリキュラムをこなした。社外研修として大手会計事務所を訪問したグループは、同事務所の中国人若手社員たちと議論を交わした後、英語でのプレゼンテーションにも挑んだ。

 海外で新人研修を行う企業はこれまでに事例がないわけではないが、三井金属の研修が珍しいケースであるのは間違いない。狙いはもちろん、グローバル人材を育てることにある。