紅白両組から、様々な予想が飛び交った2018年の経済・為替・株価予測。「株高・円安は当面続くが、バブル状態には警戒」が本誌の最終見解だ。

 株高や企業の好業績に沸いた2017年だったが、良好な環境は18年も続くのか。ここまで登場した6人の予想家の見解を整理してみよう。

 全体としては株高・円安が続くといった楽観論が優勢だった。元財務官の榊原英資氏は「日経平均株価は2万4000円前後まで上昇する」と強気の予想を示した。その背景にあるのは、世界経済を支える米国への期待だ。

楽観論と悲観論が混在する
●2018年予想の主なコメント
楽観論と悲観論が混在する<br /> <span>●2018年予想の主なコメント</span>
(写真=共同通信)
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注目浴びる米国の大型減税

 また、予想家の多くが注目したのは、トランプ米大統領が掲げる大型減税政策。連邦法人税率を現在の35%から20%に引き下げる構想を公表している。

 稼いだ収益の多くが減税により企業の手元に残れば、さらなる設備投資や従業員の給与アップなどへ資金を振り向けることが可能となる。それにより米国経済が活性化し、世界的な株高が持続し、日本株も恩恵を受けるというのが予想家たちの意見をまとめた楽観シナリオだ。

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