自動車を「操る」 影の支配者

AI（人工知能）によって、既存の産業秩序はガラリと変わる。強固なピラミッドを持つ自動車産業とて安泰ではない。自動車を「操る」のは誰だ。

　「TOYOTA」──。巨大なスクリーンに赤い文字が躍った瞬間、満員の会場は万雷の拍手と歓声であふれた。

　5月10日、米カリフォルニア州サンノゼで開かれた会見で、米半導体大手のエヌビディアはトヨタ自動車とAI（人工知能）を使った自動運転車の開発で協業すると発表した。エヌビディアが開発中のAI用半導体を、トヨタが実際に製品化する自動運転車に搭載。両社は自動運転の実現に向けたソフトウエアも共同開発する。

　トレードマークの黒い革ジャケットを身にまとって壇上に立ったジェンスン・フアンCEO（最高経営責任者）はこう語った。「自動車業界のレジェンドとの協業は、自動運転の未来がすぐそこまで来ていることを強く示している」

　トヨタよ、おまえもか。多くの自動車やIT（情報技術）の業界関係者はきっとこう思ったことだろう。ドイツ勢ではフォルクスワーゲン、アウディ、ダイムラーと既に提携。米国勢ではフォード・モーターに加えて、EV（電気自動車）のテスラとも協業する。その列にトヨタも加わることになったからだ。

　AIは自動車の“頭脳”になる。ただし、AIもコンピューターの中で動くプログラムの一種。スムーズに頭脳を回転させるには、高性能な半導体が必要だ。

　1993年にゲーム用の半導体メーカーとして誕生したエヌビディア。長らくニッチ企業の性格が強かったが、そこで培った高度な画像処理技術を生かして、AI用半導体で台頭しつつある。2017年1月期の売上高は69億1000万ドル（約7900億円）。AI関連事業の急拡大によって、前期比で2200億円も増加した。今期に入ってさらに成長ペースが加速。瞬く間にAI時代の寵児になろうとしている。

　世界で攻防を繰り広げる自動車メーカー。AIは競争の前提をガラリと変える可能性がある。従来の産業序列は関係ない。エヌビディアの躍進は、その象徴である。

AIは「自ら判断する機械」

　まずAIの位置付けとメリットを整理しよう。なぜAIが今、注目されるのか。端的に言えば、いよいよ本格的な実用段階に入ったからだ。

　AIを、人間の脳のように「自ら判断する機械」だと捉えればイメージがつかみやすい。上の図のように、情報をインプットし、人間の脳のように考え、答えをアウトプットする。これがどの産業でも当てはまる「AIの使い方」だ。

　AIの特徴は「学習する」点にある。人間の脳を模した計算手法「ディープラーニング」で、人間が教え込まなくても自ら進化することが可能になった。これまでのコンピューターと違い、学習した内容と全く同じ問題でなくとも、AIは類推して答えを導き出すわけだ。

　ただし、AIが一人前になるためには、膨大な学習用のデータを読み込ませる必要がある。AIブームは1960年代と80年代に2度訪れているが、当時はコンピューターの計算能力が足りずに、結局「ブーム」のまま終わった。2010年代に入って「第3次ブーム」が始まり、いよいよ本格普及に向けて動き出しているのはなぜか。コンピューターの進化により計算能力が飛躍的に高まり、AIの学習にかかる時間を大幅に短縮できるようになったからだ。

　自動運転は、まさにAIの出番といえる。センサーやカメラが捉えた人や障害物などの情報をインプットすれば、どのルートをどの程度の速度で走ると安全に通行できるかをAIが判断し、クルマを操ってくれるわけだ。

　AIの進化で自動運転の実現が見えたからこそ、世界中の自動車メーカーが一斉に動き出した。

　現在、実用化されている自動運転は「レベル2」と呼ばれる運転補助機能。それをさらに進め、ある条件下では運転を完全にクルマに任せる「レベル3」を実現するには、「AIが絶対に必要になる」（独メーカーの自動運転担当者）。

　日産自動車で自動運転技術を担当する土井三浩・総合研究所長も「どの会社も（AIを使って）クルマの知能化を進めていくのは間違いない。なぜなら世界は複雑すぎるからだ」と話す。

　トヨタは16年1月、米カリフォルニア州にAIの研究・開発拠点であるトヨタ・リサーチ・インスティテュート（TRI）を設立。今年1月にはTRIが関わったAIコンセプトカーを発表した。「YUI」と名付けたAIが運転者のパートナーとなり、自動運転をするだけでなく、運転者の気持ちを理解し、好みに合わせた話題や関心の高いニュースなどを提案するアイデアを盛り込んだ。TRIのギル・プラットCEOは本誌などの取材に対し、「AIによって、クルマの新しい付加価値をメーカーが提供できるようになる」と話した。

　ホンダはAI技術でソフトバンクグループと提携し、トヨタと同様にクルマが人格を持ったようなコンセプトカーを発表。日産自動車もAIを使った自動運転の技術開発を加速している。

　こうした「AIカー」の開発でも、エヌビディアは他社の一歩先を行く。

まるで人間のようなクルマ

　4月中旬、シリコンバレーのエヌビディア本社から東に約4000km。ニュージャージー州の郊外を、1台の見慣れないクルマが走っていた。フォードの高級車「リンカーン」を改造したエヌビディアの試作車「BB8」。3種類のAIを搭載した自動運転車だ。運転席に乗った実験の担当者が時折、サンルーフからわざと両手を出してこちらにヒラヒラと手を振った。「ハンドルを握らなくても問題ない」という合図だ。

　驚くべきは、この試作車がまるで“人間”のような振る舞いをすることだ。

　搭載したAIの一つである「パイロットネット」。学習させたのはセンサーから得たクルマの周囲の画像ではなく、人間が運転するときのしぐさや目線、障害物に遭遇したときの避け方などの振る舞いだ。車線の有無や異なる時間帯、様々な気候条件などでの行動データをAIに学ばせた。

　すると、パイロットネットは運転する際に注意を払わなければならないポイントを“勝手に”見つけ出した。例えば車線や対向車のボンネットのような場所に、AIは焦点を当てた。これは人間が普段、無意識に注意しているポイントと全く同じ。つまり自ら知識を獲得したのだ。エヌビディアによれば、AIの学習はほぼ完了しているという。

　エヌビディアはなぜ、他社に先行してこうした開発ができるのか。その秘密は、同社の創業当時からの製品であるGPU（画像処理半導体）にある。

　「我々が競合より数年先を走っているのは確かだ」。同社で自動車事業を統括するロブ・チョンガー副社長は、自動車用に最適化されたAI車載コンピューターを手に持ちながらこう話す。

　「AIカー」を実現するには、高性能なコンピューターが必要になる。同社が開発したGPUには、圧倒的な強みがある。同時に複数の計算をこなす「並列演算」がずば抜けて得意なことだ。

　パソコンに必ず搭載されているCPU（中央演算処理装置）は「A」という計算の後に「B」という計算をする「逐次演算」に向く。演算装置という点では同じだが、例えるならば、GPUは数千人が同時に計算をする研究所であり、CPUは1人の天才の頭脳のようなものだ。

「千載一遇のチャンス」

　きっかけは数年前、ある社員がフアンCEOに送った1本のメールだった。

　「大学の最先端の研究では、AIにGPUが使われています」

　大量のデータを同時に学習しなければならないAIには、CPUではなくGPUが向く──。このメールを見逃さなかったフアンCEOはAIをビジネスチャンスと捉え、経営資源を一気にAI関連事業にシフトし始めた。GPUを単なるゲーム用ではなく、AI用の半導体として再定義したわけだ。

　フアンCEOはこう言う。「千載一遇のチャンスだ。（経営資源を集中させたことで）ゲームやタブレット向けの商機を失うなどの犠牲を伴ったが、必ず手繰り寄せなければならなかった」

　エヌビディアのGPUはAI用の半導体として一気に知名度を高めた。米グーグル、米アマゾン・ドット・コム、米フェイスブック……。AIを次なる革命と捉える多くのIT大手が、続々とエヌビディア製のGPUを採用し始めた。

　トヨタがエヌビディアと提携したのも、この文脈上にある。TRIのプラットCEOは提携発表前、本誌などの取材に対し「TRIだけでは解決できない問題がある。効率のいいコンピューターを作ってくれる企業とパートナーになって協力したい」と語っていた。

　「いや、実はこのプログラムを動かせるのは、現状ではエヌビディアのGPUだけなんですよ……」。あるデンソー幹部はつぶやいた。同社が自動運転用のソフトウエア開発のデモで使用していたのがエヌビディアのGPUだった。デンソーはトヨタグループ最大の部品メーカーであり、1990年代後半からAI研究に着手。AIの専門チームも作っていることで知られる。そのデンソーをもってして、「唯一」と言わしめる技術的な優位性をエヌビディアは持つ。

　さらにトヨタとの協業では、「エグゼビア」と呼ぶ次世代のGPUを採用する予定。1秒間に30兆回の演算を行う世界トップクラスの半導体だ。

　「もうデバッグ（ミスを見つけて手直しすること）はほぼ終わっているよ」

　4月中旬、本誌はエヌビディア本社の研究所に潜入した。スーパーコンピューターが所狭しと並ぶこの施設は、メディアにほとんど公開しない開発中の製品をチェックする機能を持つ。

　エヌビディアは全ての半導体製品の生産を外部に委託するファブレスメーカー。台湾積体電路製造（TSMC）と韓国のサムスン電子に製造を委託する。研究所の担当者は「両社に対してこの数カ月でエグゼビアのバグを潰す作業を依頼済みだ」と開発が順調に進んでいることを明かした。製品の市場投入は予定通り今年後半になる見込みだ。