EV競争第2幕、パリで号砲

EV（電気自動車）の競争は、本格普及を目指す新たなステージに入った。欧米の自動車メーカー各社が、パリモーターショーで相次いで新型EVを発表。航続距離の延長や自動運転技術との融合などで、次世代車の“主流”に名乗りを上げた。

　9月29日。パリモーターショーは、独フォルクスワーゲン（VW）の衝撃的な発表で幕を開けた。

　「会社の歴史の中で最も大きな変化だ。我々が新しい時代を提供する」──。VW乗用車部門のヘルベルト・ディース取締役会会長はこう語り、次世代型EV（電気自動車）のコンセプトカー「I.D.」を披露した。小型車「ゴルフ」と同程度のサイズで、1度の充電で走れる航続距離は600km。2020年に市販を始める予定だ。

　「新たな敵は米アップルや米テスラモーターズ。我々は2025年までに年間100万台のEVを販売し、マーケットリーダーになる。I.D.は（200万～300万円台の）『ゴルフディーゼル』と同じ価格帯になる」

　ディース氏がそう語ると、会場は大きな拍手に包まれた。排ガスの不正問題がいまだにくすぶるVWは今年6月、2025年までに30車種のEVを投入すると発表。I.D.はその第1弾となる。将来的には世界販売に占めるEVの比率を25％に高める計画だ。

ダイムラーは電池の増産へ

　ショーで人だまりを作ったもう一つの会見が独ダイムラー。「業界はEVに真剣に取り組む時期を決めかねていた。我々はその逆だ」。ジーンズ姿で壇上に立ったディーター・ツェッチェ社長は「EVシフト」を高らかに宣言した。

　ダイムラーはEV専用の新ブランド「EQ」と、2025年までに10車種を投入する計画を発表。ツェッチェ社長は最初に投入するSUV（多目的スポーツ車）について「3年程度でリーズナブルな価格で発売する」と明かした。

　航続距離は500km。ダイムラーは電池の開発に10億ユーロを投資する計画を掲げ、うち5億ユーロを独カメンツに持つ電池工場の拡張に充てる。

　欧州メーカーが一斉にEVを発表した背景には主に3つの要因がある。

　まず環境規制への対応。欧州連合（EU）は2021年から、二酸化炭素の排出量を走行距離1km当たり95gとする規制を導入。欧州メーカーの主戦場、中国でも2020年に同排出量を2015年比で約3割低減する規制が始まる。

　次が「対テスラ」。「テスラの取り組みは参考にしている」（ダイムラー開発トップのトマス・ヴェーバー取締役）。「当然、テスラを競争相手として見ている」（VWブランドの営業・マーケティング担当のユルゲン・シュタックマン取締役）。こうした発言のように、2017年末ごろに発売予定の小型EV「モデル3」で、40万台程度の予約を集めたテスラへの強い対抗意識がある。

　最後に、自動運転技術との融合という戦略的な狙いもある。

　VWは同社初となる完全自動運転技術をI.D.に搭載する予定。VWブランドの開発トップ、フランク・ヴェルシュ取締役は本誌などに対し、「市販できるかどうかは規制次第だが、技術的には2020年までに準備する。自動運転技術はEV用のプラットフォーム（車台）に搭載する」と明かした。一方、電動車両以外では「レベル3が限界」（ヴェルシュ取締役）としており、当面はレベル4の自動運転技術の搭載を見送る。

　モーターのみで動くEVは高精度な電子制御が可能で、応答性を高めやすい。エンジンがない分、各種センサーやECU（電子制御装置）などを置く空間的な余裕が生まれることも、自動運転との親和性が高い理由の一つだ。

　ダイムラーのツェッチェ社長が繰り返したのが、「CASE」というキーワード。コネクティビティー（接続性）の「C」、オートノマス（自動運転）の「A」、シェアリング（共有）の「S」、エレクトリック（電動化）の「E」を組み合わせた造語だ。ツェッチェ社長は「CASEは業界を一変させる力を持つ。大切なのは、この4つを包括的に提供するパッケージ。（新ブランド『EQ』は）CASEにのっとったビジネスを展開する」と強調した。