気候変動リスクへの対応の遅れは日本企業の致命傷になる──。先進35カ国でつくるOECDの事務次長、玉木林太郎氏は警鐘を鳴らす。脱炭素はあらゆる企業に影響を及ぼす構造転換だからだ。