5つのルールで会議を3割減

働き方改革で避けて通れないのが業務の「ムダ」を省き、生産性を上げること。そのために、会議の効率化を目指す職場も少なくない。そんな会議改革で成果を上げるのが神戸製鋼所だ。2016年度に定例会議の時間数を約3割減らすことに成功した。秘訣はルール作りにある。

会議中に担当者が同時進行で議事録を作成。モニターに映し出し、結論や“宿題”を全員で確認する

　神戸製鋼所が毎月2回、東京都品川区の東京本社21階の役員会議室で開く経営審議会。川崎博也会長兼社長をはじめとする約15人の取締役や執行役員が集まり、投資案件の審議や部門ごとの予算計画の承認、進捗状況の確認などをする。この会議の進め方が7月から大きく変わった。

　何年も前から時間を「原則2時間」としてきたというが、議論が長引いて3時間に達することもしばしばあった。そこで、あらかじめ、議題ごとに審議時間を分刻みで指定し、2時間ルールの厳守を目指すことにしたのだ。2016年度に定例会議時間（会議時間×参加人数）を前年度から27％減らした一般社員に負けてはいられない、というわけだ。