社員50人以上の企業に、ストレスチェックの実施が義務化されるなど、職場のストレス管理が重視されている。ストレスの感じ方は、本人の資質や置かれた状況によっても異なる。産業医として多くの企業で健康管理に当たる米沢宏氏に注意したいポイントを聞いた。

Adviser
精神科専門医・指導医
米沢 宏氏 (よねざわ・ひろし)
筑波大学医学専門学群、同大学院修了。認定産業医、認定臨床心理士。ジャパンEAPシステムズ取締役、顧問医。

 2015年12月にストレスチェック制度の運用が始まってほぼ2年になります。実施者は産業医や保健師など企業で働く人の健康管理にかかわる専門家で、個々人のチェック結果が直接会社に伝わるわけではありません。

 しかし結果を分析すれば、組織のストレスの負荷が分かり、組織上の課題解決のヒントが発見できます。産業医の立場から言えば、高ストレスの社員の面接を通して、これまでは産業医に相談に来なかった早期の不適応段階の人が把握でき、上手に運用すれば、休職者を減らせる可能性もあります。

この記事は会員登録で続きをご覧いただけます

残り1239文字 / 全文文字

【春割/2カ月無料】お申し込みで

人気コラム、特集記事…すべて読み放題

ウェビナー・音声コンテンツを視聴可能

バックナンバー11年分が読み放題

この記事はシリーズ「CULTURE」に収容されています。WATCHすると、トップページやマイページで新たな記事の配信が確認できるほか、スマートフォン向けアプリでも記事更新の通知を受け取ることができます。