人事だって納得する 上手な内定の断り方

就活がうまく進めば、複数の企業から内定を得ることもある。だが「内定辞退」のやり方を誤れば、将来に禍根を残しかねない。円満解決には素早い意思決定と辞退先への連絡、マナーが重要だ。

　リクルートキャリアの就職みらい研究所が2016年2月に発表した調査によると、採用予定数100に対し企業の内定数は約170となる。うち半分弱が内定を辞退する（中小企業含む）。

　人手不足を背景に就活は総じて「売り手市場」となっている。内定辞退が一定数出ることを見越して企業は内定数を増やし、それゆえに内定辞退者を多く生む。企業と就活生の双方にとって、今や内定辞退は珍しいことではない。

遅れるほど皆が不幸に

　職業選択の自由は憲法に保障されている。そのため内定先が複数あっても、学生にはどの企業に入社するかを選ぶ権利がある。内定辞退はやむを得ないことだが、やり方を誤れば後味の悪い思いをしたり、将来のトラブルの原因になったりしかねない。

　「内定を辞退するなら、せめて早く伝えてほしい。辞退は残念ですが、意思表示が早ければ、その点では感謝したいくらい」。大手証券の採用担当者はこう本音を漏らす。企業は事業を継続していくのに必要な人員規模を検討したうえで、計画的に採用している。もし欠員が生じれば、しわ寄せは各部署へと広がり、採用に失敗した人事担当者は社内の集中砲火を浴びることになる。

　「内定者が本当にやってくるか、入社式当日まで気が気でない」と話す人事は大企業でも珍しくない。就職活動の期間が短くなる中、内定辞退の連絡が遅くなるほど欠員リスクが増す。

　だが、内定を早めに辞退していれば話は別だ。「内定候補者リストの中から次点の就活生に声をかけやすい」（サービス業）。他の学生も就活を継続している可能性が高く、連絡が早ければ早いほど企業と学生の双方に都合がいい。

　“滑り止め”を確保した上で就活を続けるとしても、内定辞退にまつわる摩擦を減らしたければ、キープは数週間にとどめるのが無難だろう。

　それは自分を守るためでもある。「自分さえよければ…との考えは、結局は自分に跳ね返ってくる」（金融）。就職してからの人生は長い。内定辞退先が顧客になったりすることはよくあることだ。恨みを買うようなやり方で辞退したとすれば、その後の展開は容易に想像できるだろう。

　辞退の時期だけでなく、伝え方の作法も大事だ。マイナビが2016年12月に発表した調査では、企業に寄せられた学生からの内々定辞退の方法は電話が89.7％でトップ。ただ、メールも43.8％あり、「突然連絡が付かなくなった（無視された）」との答えも17.3％に上った（複数回答可の質問）。

　社会常識に照らせば、内定辞退という重要事項をメールだけで伝えるのは失礼に当たる。「電話以上にメールでの連絡は不愉快だし、すぐ確認のために電話する」（日用品メーカー）。

　ましてや音信不通はもっての外。「何度電話しても出ないので、試しに非通知でかけたらすぐにつながったのにはあきれた」（商社）。音信不通だと病気や事故などの突発事態も考えられ、多くの人に無用な心配をかけるだけでなく、内定者を補充すべきかどうかも判断しかねることになる。

　どんなに気まずくても、就活生から辞退先に電話をかけて事情を説明、丁重にわびるしかない。その際、「同業他社に行くとしても、嘘をつくのはやめてほしい」というのは採用側の一致した意見だ。今後のために辞退の理由を知りたいからだ。嘘をついてその場を適当にやり過ごしたとしても、社会人になってから業務上の接点が出てくる可能性があるのは既に述べた通りだ。

　手順を守り、礼儀を尽くしても人事担当者やリクルーターから過剰に感情的な対応をされた場合は、企業側に問題がある。大学の就職課にも相談し、就活生は毅然と対応すべきだ。

　重要なのは複数の内定先からどの企業を選ぶかという決断だ。辞退のやり方を理解し、悔いのないよう考え抜いてほしい。