内需縮小や新興国メーカーの台頭などにより、主力だった石油化学製品が不振に陥った。10年に及ぶ構造改革で、自動車やIT向け先端素材にシフト、市場開拓にまい進する。巨大なライバルに対抗するため、業界再編も必要と説く。

(聞き手は 本誌編集長 東 昌樹)

(写真=北山 宏一)
PROFILE
[おち・ひとし]1977年、京都大学大学院修了、三菱化成工業(現三菱ケミカル)に入社。主にアンモニアなど無機化学品を担当。2007年に三菱ケミカルホールディングス執行役員・経営戦略室部長になり、小林喜光前社長(現会長)とともに経営改革に取り組む。12年、三菱レイヨン(現三菱ケミカル)社長に就任し、15年4月から現職。愛媛県出身。65歳。

ボリュームで稼ぐのではなく、機能で稼ぐ。
付加価値の高いものを欧米でもっと売らないと。

 問 10年前に経営戦略室部長に就かれ、当時の小林喜光社長(現会長)と一緒になって事業構造改革に取り組んでこられました。

 答 当時の大きな問題としてはやはり石油化学の構造改革をどう進めるかということでしたね。建材などに使われる塩化ビニル樹脂や樹脂原料のスチレンモノマー、ポリエステル繊維原料の高純度テレフタル酸といった、それまで収益の柱だった汎用の石油化学製品が苦しくなった。

 右肩上がりで伸びていた内需が低迷し、我々よりはるかに大規模に汎用化学品を生産する欧米や新興国のライバルとの国際競争が本格化してきたことが大きい。市況に振り回され、業績も安定しないので、こうした汎用化学品からは順次撤退していきました。