健康経営という言葉が普通のものになってきた。社員の健康を重視し、その維持向上を図ることが、結局は企業の生産性や効率を高めるというわけで、経営の重要事項になっている。
この記事は会員登録で続きをご覧いただけます
残り1534文字 / 全文文字
-
「おすすめ」月額プランは初月無料
今すぐ会員登録（無料・有料） -
会員の方はこちら
ログイン
日経ビジネス電子版有料会員なら
人気コラム、特集…すべての記事が読み放題
ウェビナー日経ビジネスLIVEにも参加し放題
バックナンバー11年分が読み放題
賢人の警鐘
永守 重信［日本電産 会長兼社長］
この記事のシリーズ
2023.5.26更新
-
エモット氏「アジアの紛争による日中対立リスクは甚大。日本企業は備えを」
昨年、欧米では中国から切り離す、あるいは切り離されることを意味する「デカップリング」という言葉が流行した。中国に供給網や主要な市場として依存することで、自国経済やビジネスにもたらされるリスクを軽減する…
-
村木厚子氏「育休取得率の向上、カギ握る上司の働きかけ。生産性向上の効果も」
男性の育児休業取得率の向上を目指して、育児・介護休業法が改正された。いわゆる「産後パパ育休」というものだが、取得率向上を目指して、各企業ではさまざまな取り組みが始まっているという。最近では「育休取得者…
-
東レ・日覺氏「まさに雇用こそ、 真のサステナビリティー。日本的経営に回帰せよ」
感染症法上の分類が5類に移行するなど、新型コロナウイルス禍からの正常化が進む中、企業活動の面では回復が非常に遅れている。その背景には、欧米の金融資本主義的な考え方があると思う。つまり、事業が傾けば従業…
Powered by リゾーム?