賢人の警鐘

PROFILE

ジャーナリスト。1956年生まれ。英エコノミスト誌の元編集長。東京支局長を経験した知日派。『なぜ国家は壊れるのか』（PHP研究所）ではイタリアと日本の類似性などを分析。ドキュメンタリー映画の製作も手掛ける。

（写真=永川 智子）

「欧州の復活は日本企業に新しい事業機会をもたらすだろう」

　欧州経済が着実に回復している。米国のドナルド・トランプ大統領の奔放な行動や、欧州連合（EU）離脱を巡るドタバタ劇を展開する英国の陰で目立たないが、ユーロ圏経済は、過去10年で最も良好な状態に入りつつある。

　日本では欧州のテロ頻発のニュースが相次いでいることもあり、にわかに信じ難いかもしれないが、これは紛れもない真実だ。欧州委員会の経済成長率予測によれば、ユーロ圏内の全ての国が2017年と18年にプラス成長を達成する見通しだ。ドイツだけでなく、スペインやポルトガルといった南欧諸国の経済成長率も、年々上向いている。11年のユーロ危機以降に低迷した欧州の存在感は、ここにきて復活する可能性が高まってきた。