事業の海外展開を加速させるため、英語の堪能な次期社長候補を社外に求めてきた。ヘッドハンティングや2回にわたる社外公募など様々な手段を試してきたが、ことごとく頓挫。現在は暫定措置として3人の幹部の集団経営を検討しつつ、次は外国人候補も視野に入れる。

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日経ビジネス2015年10月19日号 92～93ページより目次

この記事はシリーズ「敗軍の将、兵を語る」に収容されています。WATCHすると、トップページやマイページで新たな記事の配信が確認できるほか、スマートフォン向けアプリでも記事更新の通知を受け取ることができます。