間接部門が仕事の“邪魔”をする──。そんな不満を持つ直接部門の社員が増えている。実情に合わないルールを導入する一方、形骸化した古い仕組みは固守する。「存在意義を守るため、無理に仕事を作っている」。これが多くの直接部門社員の見立てだ。

直接部門から湧き上がる不満に対し、当の間接部門からは戸惑いと反論の声が上がる。「雑務を増やしているかもしれないが、全て法令順守と効率化のため」が共通の見解だ。「それにしたって他にやりようがある」と主張する直接部門との溝は、簡単には埋まりそうにない。

古くて新しい経営課題「間接部門対策」には、多くの名経営者が頭を悩ませてきた。試行錯誤を経て多くの日本企業がとりあえず、たどり着いたのが「アウトソーシング」。だがそれも、その後の経営環境の変化と技術革新で最適解ではなくなりつつある。

間接部門の膨張とモンスター化を防ぎ、直接部門との不協和音をなくす策は限られている。一つはITを活用し社員の多能工化を進め、間接部門そのものを社内から「なくす」こと。もう一つは、経営陣、直接部門、間接部門が「互いに認め合う」ことだ。