「10年後のグーグル」になるには、誰も手を着けていないフロンティアの発見が欠かせない。まずは「新興国のアマゾンになる」と意気込む日本企業のケースを見てみよう。

検索やSNS（交流サイト）、ネット通販などのBtoC（消費者向け）サービスでは勝者が確定した。「GAFA」4社は得意分野で圧倒的な地盤を固めつつ、互いに領土を侵犯する。

年間70兆円ともいわれる国際送金市場を根底から覆そうともくろむ人物が、英ロンドンにいる。

世界中で製造や物流の現場に広く浸透している産業用ロボット。かつて日本の“お家芸”と言われた分野だが、AI（人工知能）の進化でロボット産業の競争原理がさま変わりしている。

生活の隅々までデジタル技術が浸透している今の時代、配車からホテルの予約まで様々なサービスがスマホを通して受けられる。

緑地にクロネコのロゴが付いたバンが日本で宅配便の代名詞となったように、東南アジアでは赤いバンと黒装束の「忍者」が、宅配サービスの象徴になるかもしれない。

多くの市場で小売りの覇者として君臨する米アマゾン・ドット・コムが、苦戦する巨大市場がある。中国だ。

重い身体を引きずって病院を訪れたのに、診察まで長時間待たされる──。

隆盛を極めてきたGAFAにも「成長の限界」が見え始めた。「次の10年」で日本がイノベーションの先頭に立つには、今何をすべきか。