2020年夏の東京オリンピック・パラリンピックの開催まで、あと2年。移動、観戦、宿泊などに関するバリアフリー関連の基準などを見直す動きが活発だ。見過ごされてきたバリアの解消は、企業にとって新しい市場となる可能性がある。

改修で新設された席(左、写真=日本財団パラリンピックサポートセンター提供)。一般席を撤去して3階の東西に69席の車椅子使用者席を増設(上1枚目、写真=東京都提供)。武蔵野の森総合スポーツプラザの外観(上2枚目、写真=安川千秋)
改修で新設された席(左、写真=日本財団パラリンピックサポートセンター提供)。一般席を撤去して3階の東西に69席の車椅子使用者席を増設(上1枚目、写真=東京都提供)。武蔵野の森総合スポーツプラザの外観(上2枚目、写真=安川千秋)
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 「武蔵野の森総合スポーツプラザ」は東京都が2020年東京オリンピック・パラリンピックに向けて整備する新規恒久施設8件の一つ。同施設ではこのほど異例ともいえる開業前でのバリアフリー改修が実施された。

 「必要な車椅子使用者席の多さに正直、驚いた」。こう打ち明けるのは武蔵野の森総合スポーツプラザ(東京都調布市)の設計を手掛けた日本設計の第1建築設計群副群長で商業施設設計室長の竹林正彦チーフ・アーキテクトだ。

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