伝統的な人事評価制度は、仕事と生活のバランスの取り方や価値観の多様化に向き合えずにいる。技術の進歩によって、仕事やそこで求められるスキルの定義さえ変わってくる。評価の在り方を再考すべきだ。

名古屋大学大学院経済学研究科 准教授
2003年一橋大学商学部卒。09年同大学にて博士号(商学)取得。11年より現職。著書に『人事評価の「曖昧」と「納得」』(NHK出版)。
企業経営における人事評価の目的は、公正な評価によって従業員の仕事への意欲や組織への帰属意識を高めたり、従業員の成長を促したりすることにある。評価者(上司)が被評価者(部下)を公正に評価して、その結果を正確にフィードバックできれば、仕事に対する意欲を引き出せるだろう。だが、上司と部下の双方が納得できる評価を実施するのは非常に困難なのが実態だ。
この記事は会員登録で続きをご覧いただけます
残り2462文字 / 全文文字
-
「おすすめ」月額プランは初月無料
今すぐ会員登録(無料・有料) -
会員の方はこちら
ログイン
日経ビジネス電子版有料会員なら
人気コラム、特集…すべての記事が読み放題
ウェビナー日経ビジネスLIVEにも参加し放題
バックナンバー11年分が読み放題
この記事はシリーズ「気鋭の経済論点」に収容されています。WATCHすると、トップページやマイページで新たな記事の配信が確認できるほか、スマートフォン向けアプリでも記事更新の通知を受け取ることができます。
Powered by リゾーム?