海洋汚染のもとになる「マイクロプラスチック」を規制する機運が、世界中で高まっている。海洋への流出抑制を強化し、官民挙げて回収・再生の好循環をつくりだすことが必要だ。

古木 二郎[ふるき・じろう]
三菱総合研究所
主席研究員
1994年広島大学大学院修了、三菱総合研究所入社。専門は廃棄物やバイオマス政策。自治体の廃棄物処理システムや容器包装リサイクルなど循環型社会の構築法を研究。
(写真=AFP/アフロ)
スターバックス(上)とマクドナルドはプラスチック製ストローの使用をやめる。(写真=AAP Image/アフロ)
紙製に注目が集まる(写真=読売新聞/アフロ)

 今年6月、米マクドナルドが英国とアイルランドの店舗でストローをプラスチック製から紙製に切り替えると発表した。7月には、米スターバックスもプラスチック製の使い捨てストローの使用を2020年までに世界中の店舗で全廃すると発表。国内でもすかいらーくホールディングスが20年までにストローの使用を全廃する。こうした動きの背景には、深刻な海洋汚染のもとになる「マイクロプラスチック」を規制しようとの機運が高まってきたことがある。

 今年6月にカナダ・シャルルボワで開かれた主要7カ国(G7)首脳会議で、30年までの代替品への切り替えなどをうたう「海洋プラスチック憲章」がまとめられ、日本と米国以外が署名した。欧州連合(EU)が使い捨てプラスチックの使用規制を盛り込んだ法案を提出するなど、規制の動きが具体化している。