東京五輪まで残された時間は2年半を切ったが、より重要なのは五輪後まで見据えた戦略づくりだ。政府、日本オリンピック委員会(JOC)、企業や大学が一体となり、スポーツを振興する仕組みが必要となる。

山口 香[やまぐち・かおり]
筑波大学
体育系教授
1964年生まれ。女子柔道界の第一人者として、数々の国際大会、五輪で活躍。武蔵大学教授を経て、2008年から筑波大学准教授。18年1月から現職。

 今年2月に韓国・平昌で開催された冬季五輪では、多くの日本人選手が活躍し、獲得メダル数も冬季五輪として過去最多となった。選手たちの健闘する姿には素直に感動した。そして、2020年の東京五輪・パラリンピックは、いよいよ日本の番だ。

この記事は会員登録で続きをご覧いただけます

残り2145文字 / 全文文字

日経ビジネス電子版有料会員になると…

人気コラムなどすべてのコンテンツが読み放題

オリジナル動画が見放題、ウェビナー参加し放題

日経ビジネス最新号、10年分のバックナンバーが読み放題

この記事はシリーズ「気鋭の経済論点」に収容されています。WATCHすると、トップページやマイページで新たな記事の配信が確認できるほか、スマートフォン向けアプリでも記事更新の通知を受け取ることができます。