AI(人工知能)やビッグデータが注目を浴びる昨今だが、データに頼らない問題解決法もある。それが「仕掛学」だ。人が思わずしたくなるように“仕掛け”ることで、行動を変えられる。

松村 真宏[まつむら・なおひろ]
大阪大学 大学院経済学研究科教授
1998年大阪大学卒業。東京大学大学院で博士(工学)取得。スタンフォード大学客員研究員などを経て2017年7月より現職。著書に『仕掛学』(東洋経済新報社)など。

 長時間残業、生活習慣病、ごみのポイ捨て……。私たちが日常生活で直面したり、社会が抱えている問題の多くは、人間の行動が原因となっている。このような問題に対する方法の一つが、筆者が提唱している「仕掛学」である。

 仕掛学は、思わず行動したくなるような「仕掛け」を設けて間接的に人の行動を変え、結果として問題を解決しようとするものだ。長時間残業の是正をトップダウンで呼び掛けたり、ポイ捨て禁止の張り紙をしたりするなど、“正攻法”を講じても効かない場合は少なくない。頭では分かっていても行動変容につながらない場合に、仕掛けは有望なアプローチとなる。

この記事は会員登録で続きをご覧いただけます

残り1752文字 / 全文文字

日経ビジネス電子版有料会員になると…

人気コラムなどすべてのコンテンツが読み放題

オリジナル動画が見放題、ウェビナー参加し放題

日経ビジネス最新号、9年分のバックナンバーが読み放題

この記事はシリーズ「気鋭の経済論点」に収容されています。WATCHすると、トップページやマイページで新たな記事の配信が確認できるほか、スマートフォン向けアプリでも記事更新の通知を受け取ることができます。