ソニーがESGに本気になる必然

企業経営
山崎 良兵
やまざき・りょうへい

本誌副編集長。ニューヨーク支局、日本経済新聞社証券部などを経て現職。

　9月上旬、ソニーが初めてESG（環境・社会・ガバナンス）に関する説明会を開いた。ESGをテーマに銘柄を選別する投資家の目を意識しているのは当然だが、力を注ぐ狙いは他にもある。

　「2040年までに全世界で自社の事業（工場やオフィス）で使用する電力を100％再生可能エネルギーにする」「コバルト採掘に関わる児童労働問題への対応を強化する」……。

　ソニーは数値目標や具体的な対策を含むESG戦略を明らかにした。説明会には多数のアナリストが参加。「（ESGを）価値創造の軸にすることを高く評価する」「追加コストはいくらになるのか」といった意見や質問が相次ぎ、強い関心が感じられた。

　「ソニーの外国人持ち株比率は5割超。海外の投資家と意見交換する機会も多く、グローバルなESGに対する関心の高まりを感じていた」。ソニー執行役常務の神戸司郎氏はこう説明する。