「睡眠市場」にパナもアップルも相次ぎ参入

温度制御で快眠を促す
●ふとんコンディショナーの温度制御の流れ

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　最高気温40度超という、記録的な酷暑に見舞われた日本。だが9月に入ると暑さが急速に和らぎ、夜間は20度近くまで下がるのが通例だ。急な気温変化に身体が順応できず、睡眠不足から体調を崩す読者が増えるかもしれない。

　少しでも睡眠の質を高めたい。そんなニーズを捉えることで支持を集める商品がある。家電スタートアップのレイコップ・ジャパン（東京都品川区）が手掛ける「ふとんコンディショナー （FUTOCON）」。掃除機型のふとんクリーナーを累計600万台出荷し、一躍有名になった同社が放つ第2弾だ。

　使い方は簡単。敷き布団などの上に専用マットレスを載せ、就寝と起床時刻を設定するだけ。普段通り眠りにつけば、寝床内の温度を制御してくれる。

　今年2月下旬に発売し、直販サイトでの価格は13万8240円（税込み）。高額だが販売は堅調で、「特に40代、50代のビジネスパーソンからの引き合いが強い」と、同社マーケティング課の高吉史彬リーダーは明かす。

　商機を見いだしたのはレイコップだけではない。2018年に入り、世界中のテック企業が睡眠市場に熱視線を注ぐ。IoTやAI（人工知能）などの最新技術を駆使して快適な睡眠に導く、「スリープテック」と呼ばれる技術だ。

　同分野にはスタートアップが相次いで参入。今年1月に米ラスベガスで開催された家電見本市「CES」では、スリープテックの専用ブースが初めて設置され、フランスのウィジングスなどが独自の最新技術を披露した。日本でもニューロスペース（東京都墨田区）やウェザリー・ジャパン（東京都新宿区）などが商品開発を加速している。

　大手も黙っていない。パナソニックは3月、寝具大手の西川産業との提携を発表した。パナソニックはユーザーの日々の生活パターンを分析して、照明や空調などを制御する技術を持つ。ベッドなどに精通する西川と組んで、睡眠関連サービスを共同開発する。

パナソニックが披露した睡眠改善技術のデモの様子（写真=Kyodo News/Getty Images）

　音響大手の米ボーズは6月に、睡眠用イヤホンを北米で発売した。米アップルも17年に、フィンランドのスリープテック企業のベディットを買収するなど、大手からスタートアップまでを含めた一大競争に発展しつつある。

日本は睡眠負債「大国」

　スリープテックが注目されるのは、先進国を中心に睡眠不足が問題になりつつあるからだ。仕事のストレスやスマートフォンの長時間使用などで、十分な睡眠が取れない人が増えている。

　それが顕著なのが日本だ。経済協力開発機構（OECD）の14年の調査では、日本の平均睡眠時間は7時間43分と、主要国では韓国に次いで短い。米シンクタンクのランド研究所が16年に発表した調査によると、日本の睡眠不足を原因とした経済的損失は年1380億ドル（約15兆円）でGDP（国内総生産）比では約3％になるという。17年には寝不足で仕事の生産性が下がる「睡眠負債」が新語・流行語のトップテンに入るほど不眠に悩まされている。

日本人の睡眠時間は短い
●主要国の平均睡眠時間

出所：経済協力開発機構（OECD）

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　不眠大国の日本だが、言い換えればスリープテックの有望市場なのも事実。ふとんクリーナーを20カ国以上で展開するレイコップも、FUTOCONを発売するのは日本のみ。「日本は魅力的な市場だ」と高吉リーダーは語る。

　各社の睡眠関連商品に共通するのは周囲や利用者の生体情報などをセンサーで検出し、データを解析してフィードバックする点だ。だが、活用するデータは各社によって異なる。

　レイコップのFUTOCONで制御するのは「温度」のみ。専用マットレス中央に配置した1個のセンサーで温度を測定。本体のヒーターで送風温度を調節してマットレス内部に送風し、寝床内の温度を微調整する。

　同社の高吉リーダーによると、「人間は寝床が33度前後になると快眠できるほか、体温が1度下がると寝入り、1度上がると目覚めやすくなるという研究結果がある」という。これに基づき、就寝時と起床時には寝床の温度を33度よりも数度高く設定してユーザーの体温変化を促すことで、就寝と起床がしやすい状況を作り出す。就寝中も常時温度を測定し上下1度の範囲で制御するのが、FUTOCONの売りだ。

　これにより、夏は汗だくにならず、冬は寒さに震えることなく、朝までぐっすり眠れるという。目覚まし時計などに比べて快適な目覚めにもつながる。ダブルベッドサイズなどの展開、スマホ連携も視野に入れる。

　オランダのフィリップスは今年のCESで、額に装着したセンサーで脳波を測定し睡眠状態を把握する技術を披露した。同社は「世界初となる臨床試験での実証を得た商品」だと強調する。

フィリップス

　データの正確性が高まるのは間違いないが、機器を体に装着することでかえって不眠につながれば本末転倒になりかねない。そこで多くのスタートアップは、ベッドマット下に独自のセンサーを配置して、ユーザーの生体データを得る技術開発に取り組む。

　フィンランドのノキアから独立したウィジングスは4月、日本で「Nokia Sleep」と呼ぶ睡眠関連商品を発売した。価格は1万4990円（税込み）で、発売から2カ月は品薄が続いた隠れたヒット商品だ。活用するのは独自開発のセンサー。ユーザーがマットレスに乗った際の圧力や心弾道（心臓の動きによる微小な振動）を測定し、スマホに転送。マイクで測定した「いびき」などのデータと組み合わせ、寝返りなどの動作や呼吸、心拍数などを把握する。

ウィジングス（旧ノキア）

「睡眠スコア」をスマホに表示

　これらのデータから、睡眠時間だけでなく浅い眠り、深い眠りの時間、ベッドに入ってから寝るまでの時間や睡眠の中断時間などを得る。最終的には100段階の「睡眠スコア」として日々の睡眠状態を数値化し、生活習慣などの改善項目をアドバイスしてくれる。

　日本勢ではニューロスペースが、圧力センサーなどで就寝中のユーザーの動きを把握する商品を開発中だ。心拍や体の動き、呼吸などから睡眠の質を「見える化」。吉野家ホールディングスなどと提携し実証実験を進めている。

ニューロスペース

　ニューロスペースが強みに挙げるのが、AIを活用した解析。見える化した睡眠データに食事など生活習慣のデータを組み合わせ、仮眠を取るタイミングなどを提案する。「夜勤が多いなど一人ひとりの生活習慣を把握して解決策を提供できる」と小林孝徳CEO（最高経営責任者）は自信を見せる。開発中のサービスは今年中に始める予定だ。

　睡眠不足を解消できれば、日本だけでも15兆円の経済効果が見込めるだけに、潜在市場は膨大だ。どんなデータを検出すれば、快適な睡眠へと誘えるのか。スリープテック分野の競争が激化すると、逆に、技術者の睡眠不足が進むかもしれない。