最新の耐震設備や停電対策設備を備え、災害時にもITシステムを守るデータセンター。その施設が、故障の要因にもなりかねない「禁じ手」を使ってまで、省エネルギー化を推し進めている。スマートフォンの普及やAI需要の急増に加えて、「アマゾン・エフェクト」が迫っているからだ。
（日経ビジネス2018年4月23日号より転載）
東京都三鷹市にある関東最古の公団住宅前で、今年4月、最新のデータセンター（DC）が稼働した。NTTデータが運営する「三鷹データセンターEAST（三鷹EAST）」だ。今後に予定されている2期工事が完了すると延べ床面積は約3万8000m2に拡張され、国内最大級のDCとなる。特徴は建物の設計段階からAI（人工知能）活用を想定していることだ。
DCの需要が国内外で高まっている。最大の理由はスマートフォンの爆発的な普及だ。インターネットにつながる端末が急増し、高画質の動画配信が浸透するなど通信回線の負荷も高まる一方だ。総務省によれば2017年、国内のインターネット上でやり取りされたデータ量は1日当たり約120ペタ（ペタは1000兆）バイトに達し、3年前の3倍に増えた。
一方で、手元のスマホやパソコンは処理能力が限られている。搭載する電池容量などを考慮しても、実際の計算処理はネットの“向こう側”でまとめて実施する方が効率的だ。こうした背景から、「ITは集約化の一途をたどっている」とNTTデータの坂本忠行ファシリティマネジメント事業部長は話す。
実際に、国内のDCでは大規模化が進んでいる。1つの拠点で管理するサーバー台数を増やせば増やすほど、耐震装置や発電機、冷却装置などの設備を共通化できる。運用担当者の数を減らせるほか、セキュリティーにかかるコストも抑えやすいからだ。
「電力」と「排熱」が課題
この傾向に拍車をかけているのがAIの活用だ。AIは膨大なデータを分析処理する際に大量の電力を使い、大量の熱を排出する。このため電力供給や冷却の設備が整った施設でないと、AIの本領を発揮するのは難しくなりつつある。三鷹EASTではAI需要を見込み、最大4万kVA（キロボルトアンペア）の電力供給能力を備えた。一般家庭1万世帯以上に電力供給できる規模だ。
この大量の電力とどう向き合うかが、DC事業者の競争力を左右する。省エネは電気代削減に直結し、安い利用料でサービスを提供できるようになるからだ。焦点は「冷却」にかかるエネルギー。サーバーが稼働するとCPU（中央演算装置）などで膨大な熱が発生する。排気温度は通信に使うLANケーブルの耐熱限界である70度に迫る。放置していては故障につながりかねない。
そこで三鷹EASTは様々な工夫を凝らしている。最大の特徴は「外気」を使ってサーバーを冷却する仕組みを採用したことだ。冷たい外気の通り道（コールドパティオ）と、熱い排気の通り道（ホットパティオ）を明確に分離。上昇気流を活用して、吸排気の電力消費を抑制する。国内のDCの多くは室内でサーバーの「向き」をそろえることで熱風が通るルートを制御しているが、建物の設計から考慮しているのは珍しい。
