裏山は生徒にとって馴染みのある場所だったはず
東日本大震災から7年。筆者は震災以降、被災地では主に、学校管理下で児童74人、教職員10人が津波で犠牲になった宮城県石巻市立大川小学校の惨事を取材してきた。
新北上川を遡上してきた“川津波”と海岸から押し寄せた津波がぶつかるように小学校を襲ったのは、地震発生から約50分後の午後3時37分頃のこと。校長は不在だった。
学校現場からの生存者は、わずかに児童4人と教員1人のみ。いまなお、行方不明のままの子どもたちもいる。
子どもたちが待機していた校庭のすぐ裏手には、小走りなら1～2分で逃げられる山があった。その山には、かつて子どもたちがシイタケを栽培していたり、授業で使われたりしたことのある平坦な場所もあった。
あの日、学校にいた子どもたちは1メートルも山に登ることなく、なぜ津波に巻き込まれたのか。児童の遺族たちは、唯一生き残ったA教諭から、我が子の最後の様子を聞きたい、何があったのかを知りたいと、ずっと望んできた。しかし、真相の核心を握るA教諭が保護者の前で自ら説明したのは、震災1カ月後の第1回保護者説明会のときのみで、質問も遮られた。以来、7年経った今も、その真相は、うやむやなままだ。
最初に出会ったのは、教員側の遺族のほうだった
2014年3月から続いている児童の遺族が市と県を相手に損害賠償を求めている裁判も、1審の判決では、学校側の過失を一部認めたものの、現在の控訴審に至るまで、唯一学校側の職員として生き残ったA教諭の証人尋問は見送られてきた。今年4月26日には控訴審の判決も下されるが、真相の核心は見えてこない。
大川小に関わったのは、偶然のいきさつだった。震災直後から石巻市に入っていた筆者は、大川小の惨事の噂を聞き、4月初頭に被災校舎を訪ねた。
真っ暗な釜谷トンネルを抜け、壊れた信号機の下で警察官が交通整理をしている三角地帯と呼ばれる交差点を右折すると、学校が立地する石巻市釜谷の集落は、水没した黄土色の泥と砂に埋まっていて、家々は土台ごと消えていた。「校長はビッグバン（避難所の石巻市河北総合センター・ビッグバン）にいるよ」と、釜谷の住民に教えてもらい、間借り校舎にいた当時の柏葉照幸校長にも面会している。
最初に出会ったのは、教員側の遺族のほうだった。「本当の事実を知りたい」と母親は当時、明かしていたが、「同じ遺族でも、針のむしろのようだ」との理由で、情報収集に動けない苦しみをそのとき嘆いていた。
その後、紹介されたのが、児童のほうの遺族だ。
「子どもたちは、見えない魔物に殺された。怒りをぶつけても、黒い影のように、何も反応がないんです」
そう訴える母親の言葉に突き動かされた。
「山へ逃げよう」の証言は、公文書上ではなかったことに
児童の遺族たちが、当初から学校や教育委員会に望んでいたのは、「なぜ子どもたちは長時間、校庭に待機させられた末、裏手の山ではなく、堤防に向かってしまったのか？」という、親であれば至極当然の権利である「真実を知りたい」という思いだけだった。
ところが、市教委の対応は、2011年6月に開いた保護者説明会を最後にわずか2回で打ち切ろうとしたり、唯一の目撃者であるA教諭を「休職扱い」にしたりして、遺族とやりとりすることを拒み続けるなど、誠実さに欠けるものだった。
また、震災直後に一生懸命証言してくれた子どもたちの聴き取り記録の原本も、市教委によって破棄されていたことが、後に河北新報のスクープによって明らかになった。
子どもたちが校庭で訴えたとされる「山へ逃げよう」などの証言は、公文書上ではなかったことにされ、子どもたちの避難開始時刻などの保護者に対する説明内容も変遷。周囲の大人も含め、当事者が様々なしがらみの中で言葉を封じ込められ、口を閉ざさざるを得ない事態が、ますます真実から遠ざかる要因にもなっている。
迷走を続けた「大川小学校事故検証委員会」
さらに、市教委によって市議会に提出され、文科省主導で防災コンサルに“丸投げ”された形の第3者による大川小学校事故検証委員会は、2013年2月の第1回委員会以降、遺族の知りたい真実に迫ることもないまま、迷走を続けた。
この検証委員会の性質を語るうえで、とくに印象深いのは、2013年7月の委員会後の記者会見で、マイクを握った津波工学が専門の委員が顔を真っ赤にし、こう記者にまくし立てたことだ。
「あなたはPTSD（心的外傷後ストレス障害）になったことございますか？ あなたはこれから人の人格を殺すかもしれないんですよ。そういう時にあなたは責任を取れますか？」
委員は、自身がPTSDになった体験を挙げ、威圧的な語り口調で記者の質問を封じ込めようとしていた。
その時の質問というのは、真相の核心に迫る目撃者から聴き取りをすることよりも、周辺住民らの聴き取りを優先させている合理的理由について、調査を担当している心理学の専門家に尋ねたものに過ぎなかった。検証の過程で自身のPTSD体験を刺激してしまい、個人の感情に支配されるのであれば、第3者委員会の委員としての適格性を疑わざるを得ないといえる。
生存児童の貴重な証言を、封じ込めようとした
そして、この委員は休憩時間、テレビなどのメディアに出て、唯一当時の状況を証言し続けてきた生存児童の父親の只野英昭さんの元に来て、「子どもにメディアの前で話をさせるのは、PTSDになるからよくない」などと、貴重な生存児童の口を封じ込めようとした。
長年、ひきこもり当事者たちを取材してきた筆者は日々、トラウマを抱えた当事者たちと接しているが、言葉を封じられ、秘密にしておくこと自体が様々な症状を引き起こし、時間とともに見えなくなり、語れなくなる事例をたくさん見てきた。だから、周囲は、本人が語りたいタイミングで安心して発信できる場を日頃から配慮してあげることも大事だ。
そもそも、精神医療は専門外の津波工学の専門家がPTSDを持ち出し、暴言で言論を封殺する滑稽さを誰も注意できない検証委員会とは何なのか。いったい何が目的で設置された委員会だったのかを考えさせられた。
また、検証委員会では、なぜか大川小学校を襲った新北上川の津波の到達時刻が「15時32分頃」だったとする根拠の説明に、多くの時間が費やされた。
当時、大川小学校付近にいた子どもたちが、津波に襲われた時刻は、校舎の時計の針が15時37分前後を差して止まっていたことや、直前まで現場にいて生還した目撃者の証言などから「ほぼ15時37分頃だった」ことは、すでに市教委と遺族の間で確認済みだった。ところが、検証委員会は、そんな“確定した事実”さえもひっくり返し、実は“5分ほど早かった”などと、誰も求めていない「新たな見解」に力を入れる。
「誰かが時計を持ってきた可能性」との見解に「えー？！」
さらに、15時37分頃を差して止まった校舎の時計については「誰かが時計を持ってきた可能性がある」という独自の見解を示した。傍聴席から「えー？！」というどよめきが起こると、「ゼロベースで検討するわけですから」と説明。「ゼロベース」とは、“不都合になりそうな真実”を“なかったことにする”ことにもできる、便利なマジックワードであることを初めて知った。
他にも、ラジオが学校にはなかったのではないかということを一生懸命調べたり、子どもたちは校庭で待機中、ほとんどの会話はゲームやマンガなど、日常的な会話だったと報告書に書こうとしたり、後にいずれも事実関係を否定される不可思議な検証が続く。
結果的に、2014年2月に出された検証報告書は、目新しい事実を何1つ解明できないまま終わり、5700万円もの公金だけが検証委員会の「経費」として消えていった。
1審判決では学校側の過失を一部認め、損害賠償を命じた
「遺族からは、避難行動の遅れた原因を検証してほしいとお願いしていたにもかかわらず、出てきた報告は、避難行動を決定するのが遅れたのが事故の原因という結論と、一般論でもわかる24の提言でした。1年かけ、膨大な税金を注ぎ込んで、いったい何をやっていたのでしょうか」
半年後に仙台市で開かれた「親の知る権利を求めるシンポジウム～学校事件事故に関する第三者委員会のあり方を考える～」で、児童遺族の1人は、そう検証委員会のあり方に疑問を投げかけた。検証委員会に毎回通い続けて感じたのは、恣意的な材料を集めることによって、裏山へ登れなかった理由を必死に探しているようにしか見えなかった。
この検証の“失敗”が引き金になって、23人の児童の遺族19家族が、真実の解明を求めて裁判を起こさざるを得なくなる。
2016年10月に行われた1審の仙台地裁の判決では、「市の広報車が高台への避難を呼びかけていることや、ラジオで津波予想を聞いた段階では、教員らは津波が学校に襲来することを予見し、認識した」などと、学校側の過失を一部認め、約14億2600万円あまりの損害賠償を命じた。
予見することは困難だったとして、被告の市と県は控訴
被告の市と県は、教職員らが津波を具体的に予見することは困難だったとして控訴。結果論ではなく、その当時の教職員らが事前に持ち得た知見や情報を前提とすれば、当時において最善を尽くしたと評価されるべきであり、安全配慮義務違反を受けるいわれはないとして、判決の棄却を求めた。原告側も、一審判決では、学校や校長、市教育委員会といった学校関係者が、義務教育下の学校防災として平時の備えにどのように対応していたかどうかの組織的過失に触れていない、などとして控訴した。
控訴審では、仙台高裁が「事前防災」を中心に両者に証拠提出を求め、学校関係者が子どもたちの命を守るための事前の備えを十分に行っていたかが争点になった。
原告側は、学校関係者がどのような事前の備えを行ってきたかのみならず、大川小学区内で、市防災計画とハザードマップに矛盾が存在していたことなども指摘。市側の防災体制の問題点についても広げて言及した。
証人尋問では、同校の危機管理マニュアルの2010年の改定時に、「『地震（津波）』『情報収集に津波関係も』『津波の有無を確認し、第二次避難場所に移動する』の文言が入ったのは、津波が来ることを予見したからではないのか？』と問われた柏葉元校長が、「津波は大川小に来ないのだから、津波という言葉を入れてもいいだろうと思った」などと語った。
当時の市教委の学校教育課長に対する尋問では、大川小が津波ハザードマップから外れているものの、「通学路である学区内は津波浸水区域にあり、津波に関係ある学校だったのではないか？」と証人尋問で質問され、何も答えられない場面もあった。
結審後、被告側の市の代理人は、「津波が来たとしても800メートル手前で止まる予想だったが、結果的に押し寄せてきた。高台に逃げるようなマニュアルにしておけば助かった可能性は、結果としてはあったかもしれないが、そもそも津波が来ない前提なのに、そこまでする義務があったのか」とコメントした。
「証言してくれた子どもたちが口封じされ苦しんでいる」
生存児童の1人で、当時小学5年だった只野哲也さん（18歳）は、7年経って、「中学も高校も終われば、あっという間だなあ」と振り返る。
「街は建物が建って当たり前の生活に戻って来てるけど、心に傷の残ってる人や、人前で話せない人、不登校が多いんです。被災地でも温度差がある。津波を経験していない人たちは、他人事なんでしょうね。俺だって、震災前はテレビの中の出来事だと思っていた。いつ自分の身にこういうことが起こるか、わからないのに…」
哲也さんは、同じく学校にいた当時小学3年生の妹、未捺（みな）ちゃんや、自宅にいた母親と祖父を亡くし、自らも逃げる途中に津波にのまれながら、学校の裏山に登って生還した。
そんな哲也さんには、これまでも節目ごとに話を聞いてきたが、発言内容が年々大人になっていくのがわかる。
「もし、つらいのであれば、友だちとか、知り合いとか、家族に、少しでも震災のときのことを話すことによって、気持ちが軽くなる部分もあるのかなって。自分の思いを親身に聞いてくれる人に、話をするだけでも、変わるんじゃないかなと思うんです」
遺族を中心にした伝承の会が、1月に開いた勉強会では、児童の遺族から、こんな声も聞かれた。
「当初、生き残った子どもたちが、聞き取り調査で話してくれたことは、すべて破棄されてしまって、報告書には載っていない。一生懸命証言してくれた子どもたちが口封じされ苦しんでいる。誰が、何のために、何を隠ぺいしようとしているのか？」
大川小の検証が「不十分だと言われるのはその通りだ」
被災地では、行政を母体にした「3.11メモリアルネットワーク」が結成され、3月9日には、石巻市内で「第1回伝承シンポジウム」が開かれた。講演に呼ばれたのは、防災の第一人者であり、かつて大川小検証委員会の委員長を務めた室崎益輝氏だった。
「大川小では事実が明らかにならなくて、皆さんからご批判を頂いている。被災の原因はどこにあるのかも検証しながら、社会のあり方を変えていかなければいけない。成功体験を話したがるが、失敗の原因や教訓も伝えなければ、同じ過ちを繰り返す」
室崎元委員長は、大川小の検証が「不十分だと言われるのはその通りだ」と認めつつ、「日本の社会の検証システムを変えていかないと、事実の解明は難しい」という前提条件を付けながら、今後の再検証の可能性も否定しなかった。
真っ先に反応したのは、ネットワーク代表で大川小児童遺族の鈴木典行氏だった。
「日本の社会の検証システムとは何ですか？」と、すかさず聞いた。4年前、検証委員会は、遺族たちと決裂して終わっている。
しかし、その同じシンポジウムの檀上にパネラーとして招かれた「山の暮らし再生機構」理事長の山口壽道氏は、こんな発言をした。
「事実を公開すると、行政批判になるので、墓の中に持って行くしかない。事実をどう落としていくかの仕組みがないと、関連死が起こる」
行政批判になるような事実や傷つく人がいる事実は、落としどころがなければ死人が出るから公開するなという趣旨の発言だ。再検証を求める当事者と、元検証委員会委員長の問題なのに、部外者による上から目線の牽制以外のなにものでもない。当事者の直面している不条理を丁寧に理解しようとすることも、そうした議論もせず、事実を明かさないでよい伝承とは、いったい何なのか。
今、まさに、そういう大きな渦にのみこまれようとしている。それが、大川小事故を巡る、震災から7年目の現実だった。
筆者／池上 正樹（いけがみ・まさき）
ジャーナリスト
通信社勤務を経て独立し、フリーのジャーナリストとなる。『ふたたび、ここから 東日本大震災・石巻の人たちの50日間』『あのとき、大川小学校で何が起きたのか』『石巻市立大川小学校「事故検証委員会」を検証する』『痴漢「冤罪裁判」』『ひきこもる女性たち』『大人のひきこもり』『連続殺人事件』など著書多数。東京都町田市「ひきこもり」ネットワーク専門部会委員なども務める。
3月11日で東日本大震災から7年を迎えました。被災地の復興が進む一方、関心や支援の熱が冷めたという話もあちこちから聞こえてきます。記憶の風化が進みつつある今だからこそ、大震災の発生したあの時、そして被災地の今について、考えてみる必要があるのではないでしょうか。
（「3.11から7年…」記事一覧はこちらから）
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