官邸屋上で発見され、騒然となった小型無人飛行機「ドローン」。知名度が上がり、販売数が急増。水面下では商用利用の模索も進む。主役は中国・深センに本社を置くDJI。今年、日本向けの販売を大幅に強化する。

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この記事はシリーズ「時事深層(2015年5月11日号)」に収容されています。WATCHすると、トップページやマイページで新たな記事の配信が確認できるほか、スマートフォン向けアプリでも記事更新の通知を受け取ることができます。