カメラなどのBtoCからBtoBシフトを加速している。力を入れるのは光学技術を生かした、高性能認識技術などの新規事業。技術と技術を「編集」し、時代に合ったイノベーションの創造を狙う。
（聞き手は 本誌編集長 田村 俊一）
（写真＝陶山 勉、以下同）
PROFILE
1935年生まれ、大分県出身。61年3月中央大学法学部卒業後、同年キヤノンカメラ（現キヤノン）に入社。66年にキヤノンU.S.A.に赴任し、79年から10年間社長を務め帰国。93年キヤノン副社長、95年社長就任。2006年に会長に就任し、2012年から現職。2006～10年まで日本経済団体連合会会長。2010年に経団連名誉会長。時間のある週末は、趣味のゴルフを楽しんでいる。
問 主力のカメラ事業は、市場のマイナス成長が続いています。縮小傾向は今後も続くと見ていますか。
答 そろそろ底を打ってほしいなと思っています（笑）。レンズ交換式デジタルカメラ（レンズ交換式）は景気に左右されやすいので、景気が良くなれば、着実に回復していくと思います。
コンパクトデジタルカメラ（コンパクト）の落ち込みは、スマートフォン（スマホ）の普及が大きいですね。しかし、スマホがいわば基礎的なインフラになった今、カメラとスマホを両方持つ人が増えると思います。コンパクト自体もスマホにはない機能を着実に進化させています。例えば弊社の65倍ズームの製品では、土星の輪まで写すことができますし、外野席からキャッチャーのサインを見ることもできます。これはスマホでは絶対にできません。
