60歳から65歳までの雇用継続が法的に義務化されて1年が経った。果たして、企業はシニア人材をうまく活用できているだろうか。かつての部下が上司になり、目標を与えられず、給料も大幅に引き下げられる。バブル入社組や団塊ジュニア世代が中核として働く今はまだいい。だが、その世代が60代以上になる2035年の未来に、少ない若手で企業は支えられるだろうか。新たな未来の戦力としての「銀の卵」を生かせるか否かが、企業の浮沈を左右する。超高齢社会に向けて、残された時間は多くない。

＝一部敬称略（主任編集委員 田村 賢司、白壁 達久、林 英樹、中川 雅之）

CONTENTS

2035年、2つのシナリオ
シニアが左右する日本の将来

PART1
シニアはこう生かす

PART2
“壮年”よ、大志を抱け

PART3
60代総就活の時代 シニアも主役の社会へ

日経ビジネス2014年4月14日号 26～27ページより目次