自己革新するエコシステム

なぜシリコンバレーから途切れることなくイノベーターが生まれ続けるのか。活力の源泉は「成功した者は次世代を育てる」との不文律にある。進歩を続ける育成システムが、版図の拡大に寄与している。

　1930年代から2011年までの卒業生の29％が起業し、3万9900の会社を設立。累計540万人の雇用を創出した。直近1年間で稼ぎ出した収入は合計2兆7000億ドル（約280兆円）──。

　これは米スタンフォード大学の卒業生がどれだけ世界経済にインパクトを与えたかについて、2012年に調査した結果だ。担当した同大学のチャック・イースリー助教によると、規模の違いがあるので単純比較はできないものの、工学教育で名高い東海岸の米マサチューセッツ工科大学（MIT）を上回る波及度合いだという。仮にこの2兆7000億ドルを世界の2012年のGDP（国内総生産）ランキングに当てはめると、ドイツに次ぐ5位に相当する。

　スタンフォード大学は、シリコンバレーに幾多の人材を輩出し、その草創期からエコシステムの中心にあり続けた存在だ。2013年、OBの1人が近隣のサンマテオで新たな“大学”を開校した。その名は「ドレーパー・ユニバーシティ」。18～26歳の若者に起業のイロハを叩き込む学校だ。

　創設したのは、大手VC（ベンチャーキャピタル）、米ドレーパー・フィッシャー・ジャーベットソンの創設者ティム・ドレーパー氏。無料ネット通話サービスの米スカイプや中国の検索サイトの百度（バイドゥ）など、多数の有名企業に出資してきた。シリコンバレー有数の成功者だ。その彼が2000万ドル（約21億円）以上の私財を投じて、未来の起業家を育てようとしている。

　プログラムは約2カ月間で、学生たちは寮に泊まり込む。費用は9500ドル（約100万円）。その内容は過激だ。

　例えば、鶏を各チームに1羽ずつ渡し、晩ご飯にするようにといった指示が与えられる。鶏を絞めた経験のある者は皆無だから皆戸惑う。「いったい誰が殺すのか」「どうやるのか」。こうした環境に追い込んで自らの適性や立ち位置を見つけさせることまでする。

　「自分はもうファンドに携わらない。この大学に専念するためだ」。ドレーパー氏はこう語る。後進を育てるために、長年培った経験やネットワークを惜しげもなく利用する。

　プログラムでは旧知の経営者らを呼んで、自らの経験を話してもらう。昨年招いた1人は米アップルで「アップルストア」を立ち上げたロン・ジョンソン氏。実績を買われて米百貨店大手JCペニーにCEO（最高経営責任者）として移ったが、わずか17カ月で解任された経験を持つ。「失敗から学ぶことを教えたい」とドレーパー氏は言う。

　シリコンバレーの強みは何か──。繰り返し語られてきたテーマだが、次世代を育てるマインドを共有していることはその1つだろう。若き日のスティーブ・ジョブズ氏が、米インテルの創業者であるロバート・ノイス氏にアドバイスを受けた話は有名だ。

「育成力」を競う投資家

　もちろん起業家を育てる仕組みは学校だけにあるのではない。

　「ベンチャーキャピタルはスタートアップに価値を提供できなければ死ぬしかない」

　シリコンバレーの中堅VC、米ストームベンチャーズのマネジングディレクターであるジェイソン・レムキン氏はこんな言い方をする。「お金」という切り札を持つ投資家ですら、「育てる」能力がなければたちまち淘汰される時代になったからだ。

　有力VC、米シエラベンチャーズのティム・グレリ・マネジングディレクターは不敵に笑う。「10年かけてネットワークを構築してきた。このレベルで持っているところはほかにない」。

　この「ネットワーク」とは、大手企業でIT（情報技術）戦略の責任者を務めるCIO（最高情報責任者）を組織化したものを指す。企業向けビジネスを立ち上げるスタートアップに顧客動向を提供し、「どんな技術やサービスを欲しがっているのか」を認識したうえで開発に取り組めるようにする。

　「スタートアップが失敗する確率を下げるには大企業が求めていることをアドバイスしてもらうのが一番。自分たちの製品を使ってもらうためのネットワークではないというのがミソだ」とグレリ氏は説明する。

　こんな狙いもある。スタートアップの究極の目標は上場だが、実際にたどり着けるのはごくわずか。次に現実的な選択肢は、M＆A（合併・買収）で別の会社に売ることだ。そのため「会社を食べやすい形に変え、大企業に売却する道を拓く」（グレリ氏）という。

　育成力の強化はVC業界全体のトレンドになっている。

　創設4年目の新興勢力ながら、米フェイスブックや米ツイッターなどに投資し、有力VCに仲間入りした米アンドリーセン・ホロウィッツ。約80人のパートナーのうち、投資先の経営陣に加わる8人は、全員が起業経験者だ。

　ほかのパートナーも、人材紹介を担当する「タレントエージェンシー」、財務や法務などを担当する「コーポレートデベロップメント」、市場や技術調査を手がける「リサーチ」など、専門機能に特化したグループに所属する。その道のベテランが投資先をサポートする体制を徹底的に整える。

　米グーグルやアップルを育てた老舗のセコイア・キャピタルも同様だ。グーグルの元エンジニアリング担当役員や米ネット小売企業ザッポスの元COO（最高執行責任者）、米ペイパルの元CFO（最高財務責任者）らがアドバイス役を務めている。

　「世間は皆『どこどこのスタートアップがセコイアから出資を受けた』といった資金面ばかりに注目するが、我々が提供する価値は『資金』ではなく『経験』だ」。セコイアでマーケティングを担当するアンドリュー・コバックス氏はこう指摘する。

　投資家が起業家への「サービス」に力を入れる背景として、投資マネーの出し手が多様化していることがある。1章で触れたように、VCやエンジェルといった旧来の投資家に加え、アクセラレーターやクラウドファンディングという新しい形態が現れている。

襲われた通勤バス

　自己革新を続けるシリコンバレーだが、すべてがバラ色というわけではない。ひずみも見え隠れしている。

　昨年12月、グーグルやアップルなど大手IT企業が、社員の通勤用に走らせているシャトルバスがデモ隊に包囲される事件が相次いだ。攻撃対象になったのは、サンフランシスコに住む社員がシリコンバレーのオフィスに通うためのバス。大手IT企業に勤める高所得者層が市内に住み始めたことで家賃が高騰したとして、昔から住む住民が不満を募らせたのだ。

　人材不足を指摘する声もある。スキルのある移民がスタートアップで働く人材の供給源だったが、硬直的な移民政策のために、仕事があっても本国に帰らざるを得ない者が増えている。

　一方で、そのひずみをチャンスと捉えるのもシリコンバレーだ。

　サンフランシスコ湾の対岸にあるフリーモント市は、膨張するシリコンバレーの取り込みを強化している。トヨタ自動車と、経営破綻した米ゼネラル・モーターズ（GM）との合弁工場が2010年まであった街である。その工場は米テスラ・モーターズが手に入れ、今では電気自動車の生産拠点になっている。土地に余裕があることを生かして、クリーンテックや医療分野など生産設備を必要とする企業の誘致を進めている。

　移民不足については、こんな奇抜なアイデアを語る起業家が飛び出した。「サンフランシスコから12海里沖の太平洋上に、改造した客船を浮かべる。そこに外国人起業家が住み込んでビジネスを起こす」。公海上に浮かぶ客船なら米国で働くためのビザが不要になるからだ。

　軋轢を引き起こしながらも版図を広げるシリコンバレー。この革新の聖地に、日本企業の上陸が再加速している。一昔前のITバブル期のブームとどう違うのか。次章「再挑戦する日本企業」ではその現場を見る。