役員報酬は本来、企業の業績や価値と密接に関係させるべきだ。透明性などの面で遅れていた日本でも、改革へ向けた動きが出てきた。報酬をテコに役員の潜在力を引き出せるか。それが日本企業の将来を左右する。

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日経ビジネス2013年9月2日号 40～41ページより

この記事はシリーズ「特集　役員報酬の「怪」」に収容されています。WATCHすると、トップページやマイページで新たな記事の配信が確認できるほか、スマートフォン向けアプリでも記事更新の通知を受け取ることができます。