2006年のライブドアショック、2008年のリーマンショックに続き、欧州債務問題といった市場の衝撃に振り回されているのが個人投資家。だが、年金など機関投資家の買い余力が枯渇した今、国内の買い手として今後の相場を支えると期待されるのも個人だ。

この記事は会員登録で続きをご覧いただけます

残り1543文字 / 全文文字

日経ビジネス電子版有料会員になると…

特集、人気コラムなどすべてのコンテンツが読み放題

ウェビナー【日経ビジネスLIVE】にも参加し放題

日経ビジネス最新号、10年分のバックナンバーが読み放題

この記事はシリーズ「特集 日本株 復活の条件」に収容されています。WATCHすると、トップページやマイページで新たな記事の配信が確認できるほか、スマートフォン向けアプリでも記事更新の通知を受け取ることができます。