日本株から個人投資家と国内の機関投資家が撤退し始めている。ここ2年間の売買代金の減少が日本市場が抱える深刻さを物語る。売買の7割を占める外国人投資家も短期の値ざや稼ぎに終始する。

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日経ビジネス2012年9月10日号 30～33ページより

この記事はシリーズ「特集　日本株 復活の条件」に収容されています。WATCHすると、トップページやマイページで新たな記事の配信が確認できるほか、スマートフォン向けアプリでも記事更新の通知を受け取ることができます。