ガソリン価格の下落などで、米国でEV(電気自動車)の存在感が薄れつつある。日本でも、再生可能エネルギーの振興策がEV普及の妨げとなりかねない事態に。2012年は「EV元年」と期待されたが、乗り越えるハードルはなお多い。

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この記事はシリーズ「時事深層(2012年7月16日号)」に収容されています。WATCHすると、トップページやマイページで新たな記事の配信が確認できるほか、スマートフォン向けアプリでも記事更新の通知を受け取ることができます。