週刊

TOP
賢人の警鐘

シリーズ

賢人の警鐘

各界をリードする賢人たちの警鐘に耳を傾ける。雑誌『日経ビジネス』の人気連載。

390回

ヤオコー川野氏「SDGs重視は当然。理念があって初めて事業は発展する」

SDGs（持続可能な開発目標）という言葉が当たり前のように使われるようになり、多くの企業が意識するようになっている。こうした動きが出てきているのは当然のことだと思う。
2021.10.15
長谷川眞理子氏「『人新世』の定義は何か。後世に恥じぬ痕跡残そう」

近ごろ皆さんは、「人新世」という言葉をよく聞くようになったのではないか。世間の目に触れ始めたのは最近だが、もともとはオゾン層破壊の研究などでノーベル化学賞を受賞したオランダの学者、故パウル・クルッツェン氏が2000年に提…
2021.10.08
「コロナ後も観光は旗印。国のトップは人の往来再開に備えよ」

アフガニスタン情勢が緊迫している。8月末の駐留米軍の撤収を前にイスラム主義組織タリバンが首都カブールを制圧。各国が自国民や協力者の退避作戦を展開したが、日本の対応は後手に回ったようにも見えた。
2021.10.01
エモット氏「新型コロナ流行は続く。不確実性前提の経営を」

世界中が新型コロナウイルスのパンデミックの渦中にいることに気づいて以来、企業経営者や経済政策担当者たちは2つのことを考えてきた。1つは、事業活動や公共の福祉の維持を保証するためにどのような緊急措置を実行していくかというこ…
2021.09.24
村木厚子氏「障害者雇用は、強い組織を作るきっかけになる」

東京オリンピック・パラリンピックが閉幕した。テレビでパラリンピック選手の活躍を観戦しながら思い返したのは、厚生労働省時代に携わった障害者政策にまつわる色々なエピソードだ。障害者の雇用や福祉の担当課長を務めたのは40代にな…
2021.09.17
丹羽宇一郎氏「Z世代に期待。今こそ『アニマルスピリット』を取り戻そう」

ジェネレーションZ（Z世代）と呼ばれる若者が社会に進出し始めた。1990年代後半から2000年代に生まれた世代を指す言葉だ。1995年生まれは現在26歳。新卒で入社した人ならようやく仕事を任され始めた頃か。
2021.09.10
ミスミ三枝氏「改革の成功は、『組織の政治性』をいかに抑えるかがカギ」

改革は「入り口で戦略8割、終わってみれば人間関係8割」であり、6月21日号では有効な戦略は「強烈な反省論」から始める必要があると書いた。
2021.09.03
川本裕子氏「変化に対応し自己改革することは、生き残るための基本」

東京五輪が閉幕した。開催の是非に関してはさまざまな議論があったほか、新型コロナウイルス感染症対策により、ほとんどの競技で無観客試合となった。最終的には、肯定的に捉える人が6割超だったという。
2021.08.27
東レ日覺社長「欧米とは価値観が違う。ガバナンスの形式論に振り回されるな」

2020年6月、東レは役員体制を大幅に変えた。主な目的は、社外取締役の割合を役員の3分の1に引き上げることだ。以前17人いた社内取締役は、繊維など各事業部門の代表者や研究、生産の代表者など、必要最低限に絞って8人に。そこ…
2021.08.19
ブレマー氏「米国の『ワクチンを嫌がる人々』。接種義務化しか策はない」

日本で東京五輪・パラリンピックが開催されたことは、個人的にはよかったと思っている。確かにタイミングは最悪だった。感染力の強いデルタ型の流行で日本の感染者の数字も過去最悪となり、五輪・パラリンピックの選手団や関係者からも感…
2021.08.13
ヤオコー川野会長「新卒採用で気づいた『考える人材』の大切さ。教育が日本の活路」

専門外の話題ではあるが、今回は教育について考えたい。企業の経営資源は「ヒト・モノ・カネ」、最近はそれに「情報」も加わったといわれる。ただ、モノもカネも情報も人が生み出すものなので、結局は「ヒト・ヒト・ヒト」なのだ。
2021.08.06
「文明は環境破壊で衰退。現代の知恵を生かして危機を乗り越えよう」

私にとって最も遠い存在なのが経済界だ。今回から「賢人」メンバーになったが、経済界の方々に直接、私の視点や考えを届けられる貴重な機会を得たことをありがたく思う。私が日ごろ感じている生物学者、人類学者からの考えや思いをお伝え…
2021.07.30
エモット氏「『国策企業』の東芝。安上がりな方法で操作した政府の罪は深い」

一度でも企業の幹部を務めたことがある人なら誰でも知っているが、「コーポレート・ガバナンス」は、大きな問題をはらむコンセプトだ。社外取締役として法的に大きな責任を持っているにもかかわらず、とても小さな権限しかなかったら、受…
2021.07.16
村木厚子・元厚生労働事務次官「中高年男性の孤独・孤立は、企業の長時間労働も原因」

このたび、政府が立ち上げた「孤独・孤立対策担当室」の政策参与に任命された。重要な役目を頂き、身の引き締まる思いだ。
2021.07.09
ANA大橋氏「秩序主導で強引な中国。対立一辺倒でなく戦略思考の外交を」

前回、米中関係と日本が果たすべき役割について私見を披露したが、読者から賛否両論、様々なご意見をいただいた。今回は改めて、日本が米国、中国に対してどんなスタンスを取るべきか考えたいと思う。
2021.07.02
丹羽宇一郎氏「投票率と出生率の低落は誰の責任か。長年の垢を洗い流せ」

5月23日にさいたま市長選が投開票され、現職が4選を決めた。驚いたのは28.70％という投票率の低さだ。30％を下回ったのは同市長選挙で初めてだという。気になって調べたところ、同日の日光市長選（栃木県）や伊東市長選（静岡…
2021.06.25
ミスミ三枝氏「事業再生は、危機と社員をひも付ける『強烈な反省論』で」

私は経営者としてあるいは事業再生専門家として、約40年間、ミスミの会社改造を含めて事業活性化をライフワークのようにして生きてきた。低迷企業は危機的状況に陥っていても、社員個人としてはさして痛くない状態が続く。
2021.06.18
東レ日覺社長「まず疑う『なぜなぜ分析』で判断しよう」

「日覺さんに会うたび『何でや』『ほんまか』と言われるので、ドキっとした」協力会社の人からこんな言葉を言われたことがある。僕は昔から、原因や現状の分析をしつこいくらい徹底的にやる性格だった。
2021.06.11
川本裕子氏「保守的な『粘土層』。中間層の意識変革が、ガバナンス革新の鍵」

金融庁と東京証券取引所は6月にコーポレートガバナンス・コードの3回目の改訂版を出す。同コードは、持続的な成長のために企業の収益力を強化し、それを賃金や投資リターンの向上に結び付け、経済全体の成長を高める好循環を目指して2…
2021.06.04
「カーボンニュートラルは『逆産業革命』。国、企業、市民がベクトル合わせよ」

「逆産業革命」とも言えるカーボンニュートラルの奔流が社会に押し寄せている。2030年に向けた温暖化ガスの排出目標について日本は13年度比46％減と高い目標を掲げた。
2021.05.28

WATCHすると、トップページやマイページで新たな記事の配信が確認できるほか、スマートフォン向けアプリでも記事更新の通知を受け取ることができます。

おすすめのシリーズ

シリーズ一覧

あなたにオススメ

ビジネストレンド [PR]

ビジネストレンド一覧