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賢人の警鐘

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賢人の警鐘

各界をリードする賢人たちの警鐘に耳を傾ける。雑誌『日経ビジネス』の人気連載。

403回

JFE柿木氏「移住者呼び地方の内なる力を引き出し、人口還流をうねりに」

今回は地方活性化について考えたい。人口減少、少子高齢化による地方都市の疲弊を立て直せるかは、将来に向けた大きな課題だ。東京一極集中を地方に還流させる大きなうねりを起こさねばならない。
2022.01.21
みさき中神氏「社外取に『3つの限界』。長期投資家が解決の鍵、最先端手法で価値向上を」

ガバナンス改革が叫ばれて久しい｡東京証券取引所のプライム市場では3分の1以上の社外取締役選任を求めるなど、監督機能強化も進められている｡しかし、米国では既に独立社外取締役の限界が指摘され､抜本的解決に向けた議論が始まって…
2022.01.14
川本裕子氏「日本の閉塞感の源はリスク回避。可能性を信じて前進を」

ほぼ2年越しとなった新型コロナウイルス感染症問題は、ワクチンや治療薬の開発で一定の緩和手段が得られた。しかし変異型の影響には目が離せない。地政学的対立の深刻化、世界的インフレーションの制御の可否、気候変動問題やエネルギー…
2022.01.07
東レ日覺社長「ジョブ型雇用は自己責任。ハイブリッド型の制度で競争力を強化せよ」

新たな人事制度である「ジョブ型」雇用についての議論を耳にすることが増えた。ジョブ型は、職務内容や期待する成果、報酬などを取り決めて契約する雇用形態だ。企業は専門人材を即戦力として採用しやすくなる一方、働き手にとっては個人…
2021.12.24
長谷川眞理子氏「人間は共同繁殖の動物。負担重い 1人親世帯の支援は必須」

新型コロナウイルスの感染拡大で仕事や給与が減少し、生活に困窮する母子家庭が増えている。日本では、夫婦間でも男性より女性の育児負担が大きい傾向がある。今回は、そもそも育児とは誰がすべきなのかについて考えてみたい。
2021.12.17
ANA大橋洋治氏「新燃料確保は国の課題。『安全保障』の観点で動くべし」

10月末から約2週間にわたり、第26回国連気候変動枠組み条約締約国会議（COP26）が開かれ、石炭火力発電所の段階的な削減などで合意した。ただ中国やインド、ロシアなど二酸化炭素（CO2）排出量が多いものの、経済発展の途上…
2021.12.10
エモット氏「企業が失敗に備えるには、地域・部門の分散と情報収集、外交力が要」

私が所属する組織の最近の幹部会議で、組織の投資ポートフォリオを話し合う機会があった。価値が昨年、10％以上も上がったからだ。大変喜ばしいが、一方で疑問も生んだ。将来、利益が損失に変わることはないだろうか？と。
2021.12.03
村木厚子氏「若者の自殺率高い日本。学校や家庭以外の居場所構築を」

文部科学省の調査で、2020年の児童生徒の自殺が499人と過去最多になったという。新型コロナ禍で若者を取り巻く環境の変化が大きな影響を与えたのは言うまでもない。だが実は、若年層の自殺が多いという問題は以前から指摘されてい…
2021.11.26
ミスミ三枝氏「改革に抵抗する『確信抵抗型』。その政治性は深い課題」

9月6日号の当欄で「組織の政治性」について書いたところ大きな反響を頂いた。このようなエッセーで、組織の裏に潜む政治性のことを語るのは、正直、気の重いテーマだ。しかし前向きに生きようとする経営者人材にとって、組織の政治性は…
2021.11.19
人事院川本氏「人間は生涯、進化する。前向きなフィードバックで成長目指せ」

ある方に薦められ、「グロース・マインドセット」（成長型思考）の提唱者である心理学者キャロル・ドゥエック教授の著作を読んだ。現在の日本が置かれた閉塞的な状況を打開するカギがあるように感じた。成長型思考に対比されるのが「フィ…
2021.11.12
東レ日覺氏「中小企業のプライドは、イノベーションの源泉」

最近は中小企業の数が多過ぎるとか、集約して効率化すべきとか、色々なことが言われている。こうした考えは、いわゆる米国型金融資本主義の考え方がベースにあるのだろう。合従連衡のようなやり方自体が悪いわけではない。
2021.11.05
JFE柿木氏「日本型雇用の強みは育成。若者が安心して働ける社会を」

日本にジョブ型雇用が浸透すると、冷たい「突き放し社会」になる。だが働かなくても自動的に賃金が上がる「ぬるま湯」的な体質も放置できない。そこで、安定と実力主義を兼ね備えた「Hot＆Cool」なニッポンの雇用を考えたい。
2021.10.29
ブレマー氏「バイデン氏は外交でミス、中国は国内問題で多忙。日本に好機」

岸田文雄首相が誕生したが、米国は日本の政権交代にさほど注目していない。首相が岸田氏だろうと菅義偉氏だろうと安倍晋三氏だろうと、ジョー・バイデン米大統領が就任後最初に招く他国のリーダーは日本の首相だったろう。日米関係は外交…
2021.10.21
ヤオコー川野氏「SDGs重視は当然。理念があって初めて事業は発展する」

SDGs（持続可能な開発目標）という言葉が当たり前のように使われるようになり、多くの企業が意識するようになっている。こうした動きが出てきているのは当然のことだと思う。
2021.10.15
長谷川眞理子氏「『人新世』の定義は何か。後世に恥じぬ痕跡残そう」

近ごろ皆さんは、「人新世」という言葉をよく聞くようになったのではないか。世間の目に触れ始めたのは最近だが、もともとはオゾン層破壊の研究などでノーベル化学賞を受賞したオランダの学者、故パウル・クルッツェン氏が2000年に提…
2021.10.08
「コロナ後も観光は旗印。国のトップは人の往来再開に備えよ」

アフガニスタン情勢が緊迫している。8月末の駐留米軍の撤収を前にイスラム主義組織タリバンが首都カブールを制圧。各国が自国民や協力者の退避作戦を展開したが、日本の対応は後手に回ったようにも見えた。
2021.10.01
エモット氏「新型コロナ流行は続く。不確実性前提の経営を」

世界中が新型コロナウイルスのパンデミックの渦中にいることに気づいて以来、企業経営者や経済政策担当者たちは2つのことを考えてきた。1つは、事業活動や公共の福祉の維持を保証するためにどのような緊急措置を実行していくかというこ…
2021.09.24
村木厚子氏「障害者雇用は、強い組織を作るきっかけになる」

東京オリンピック・パラリンピックが閉幕した。テレビでパラリンピック選手の活躍を観戦しながら思い返したのは、厚生労働省時代に携わった障害者政策にまつわる色々なエピソードだ。障害者の雇用や福祉の担当課長を務めたのは40代にな…
2021.09.17
丹羽宇一郎氏「Z世代に期待。今こそ『アニマルスピリット』を取り戻そう」

ジェネレーションZ（Z世代）と呼ばれる若者が社会に進出し始めた。1990年代後半から2000年代に生まれた世代を指す言葉だ。1995年生まれは現在26歳。新卒で入社した人ならようやく仕事を任され始めた頃か。
2021.09.10
ミスミ三枝氏「改革の成功は、『組織の政治性』をいかに抑えるかがカギ」

改革は「入り口で戦略8割、終わってみれば人間関係8割」であり、6月21日号では有効な戦略は「強烈な反省論」から始める必要があると書いた。
2021.09.03

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