これからは、会社に残る中高年にも様々な試練が待ち受ける。配置転換や仕事の一極集中で、心と体を病むミドルが増えるのは間違いない。中高年の間では、金銭的な損得勘定を度外視し第2の人生に踏み出す動きも広がりつつある。

D氏が送り込まれた営業販売支援会社。本人の証言を基に再現した(イラスト:今竹 智)

 150平方メートルほどの長方形のフロアに隙間なく長机が並び、約200人の中高年が座っている。机には電話が1台ずつ。フロアの端々で目を光らせる自分の子供ほどの若いスタッフに監視され、黙々と電話勧誘を続けている。

 「まるでブロイラー小屋みたいだ」。2010年7月、会社からの命令で、その現場に送り込まれたD氏(46歳)はまずそう思ったという。

 D氏は1991年に大手不動産会社に就職。主に情報システム部門で19年働き、会社の業務効率化などで活躍してきた。ところが2008年、リーマンショックで会社の業績が悪化すると、30人の同僚とともに資本関係のない生命保険会社へ出向を命じられた。

私語は厳禁、トイレは許可制

 仲間の多くは、不慣れな業務と過酷なノルマに追い詰められ自主退職したが、ガン療養中の母親を扶養しているD氏は歯を食いしばって保険を売った。そんなD氏に対し、2010年、会社が新たに下した命令が、営業販売支援会社へ新たに出向することだった。

 東京都内のターミナル駅から徒歩5分。雑居ビルの1フロアで電話勧誘をしながら、D氏はそこが“中高年の最終処分場”であると知る。「勤務中の私語は禁じられているが、隙を見て周囲に聞くと、自分と同じような境遇の人ばかりなんです」(D氏)。拘束時間は午前9時から午後6時で、勤務中はトイレに行くにも許可が必要。手を休めるとスタッフから罵声が飛ぶ。

 「売る商材は週替わり。30万円の英会話教材など売れない商品ばかりで、1日200件電話をしても話を聞いてもらえるのは1~2件。成約することはまずない。監視スタッフにも売る気はなく、送り込まれた人を精神的に追い詰めるのが目的です。1人辞めるたびに依頼企業から報酬が出る仕組みになっているのだと思う」(D氏)

 前ページまでに「大企業に勤める中高年が今、退職したらどんな事態に陥るか」を検討し、「いかなる進路を選択しても前途は厳しい」と結論づけた。しかし、だからと言って、企業に残った人が今後、間違いなく幸せな会社人生を送れるかと言えば話は別だ。

 「業種を問わず多くの企業で、40代以上の社員は、会社に残ってほしい2割の中核人材と、辞めてもらって構わない8割の一般人材に選別されている。日本経済が衰退する中、これからはその両者ともに厳しい職場環境で働き続けなければならない可能性が高い」。こう指摘するのは、一橋大学大学院商学研究科の守島基博教授だ。

8割の一般人材に「12の試練」

 表は、8割の一般人材が今後、直面する可能性がある「12の試練」をまとめたものだ(砂山擴三郎氏の助言の下、本誌が作成)。

 「降格、減給、ベアや定昇停止」は現時点で多くの人が実感しているはず。国税庁によると、全国の給与所得者の年間平均給与は、1997年末の467万円から2010年末には412万円まで12%減少した(1997年、2010年民間給与実態統計調査結果)。

 一時沈静化していた「出向・転籍」や「職種転換」も増加の兆しを見せている。配置転換などに関する東京管理職ユニオンへの相談件数は、2005年度の212件をピークに減少傾向にあったが、2008年度以降は毎年300件を突破。昨夏以降は「入社20年クラス、開発のスペシャリストが物流センターに異動させられ、深夜3交代で働かされる」(精密機器メーカーの事例)といった「異常な人事措置」(東京管理職ユニオンの鈴木剛書記長)が目立つという。

 「名ばかり役員」なる、新手の余剰人員対策の登場も危惧され始めた。定款に定年が規定されていない役員に、待遇や仕事内容をそのままに40~50代の社員を昇格させ、数年後、任期満了に伴い解任してしまうという“大技”だ。現実に、執行役員を経て51歳で会社に解任された男性が地位確認を求め、労働審判を申し立てる事件が大阪で起きている。

 「余剰人員とされた社員が冷遇される事例は昔からあるが、工場の草むしりをさせるなど企業側の手段もどこか牧歌的だった。それが2008年から何でもありになっている」。東京管理職ユニオンの鈴木書記長はこう話す。

 読者の中には「自分は、会社に残ってほしいと思われている2割の方だから大丈夫」と内心思っている人もいるだろう。だが、これから先は中核人材であっても100%順風満帆の会社人生が待っているとは言い切れない。最大のリスクは過労による健康被害だ。

 「余剰ミドルが“社内失業”する一方、ラインで仕事をしている中核ミドルの多くは現在、激務を余儀なくされている。現場のスリム化で実務とマネジメントの兼務は当たり前。成果至上主義の下、仕事ができるミドルほど仕事が集中し、心身ともギリギリの状態にある人も少なくない。そうした傾向は今後加速する」(一橋大の守島教授)

 既に、産業能率大学が従業員100人以上の上場企業の課長を対象に実施した調査によると、約99%が「プレーヤー業務を兼務している」、約54%が「3年前に比べ業務量が増加している」と回答。「メンタルヘルス(心の健康)に不安を感じたことがある」と答えた人は約44%に達した(上場企業の課長を取り巻く状況に関する調査 2010年)。

 「もはや大企業の中核ミドルは、全員が“過労鬱”予備軍」。こう断言するのは、精神科医で6社の産業医を務める奥田弘美氏だ。現在、多くの企業は、残業時間が月80~100時間以上の社員に過重労働面談を実施するといった形のメンタルヘルス対策を導入している。だが、奥田氏は「実際は、月の残業時間が45時間を超えると、健康を維持するために必要とされている6時間以上の睡眠が取れなくなり、心臓・脳疾患及び精神疾患の発生に関連性が高まるとされている。80~100時間という基準は万全とは言えない」と警鐘を鳴らす。

 2012年3月、北里大学の和田耕治講師らは英医学誌に「日本企業の管理職の死亡率が1990年代後半から2000年にかけ約60%増加した」というデータを発表した。雇用形態の変化に伴う健康状態の悪化や自殺者の増加が、原因の1つとなっている可能性は大きい。そこまで追い詰められるのは全体の一部。だが、その一部に絶対に入らないという保証は誰にも持てない。

 会社に勤め続けても、充実した会社人生が確約されないばかりか、より大きなリスクを背負うことになりかねない―― 。そんな事実に気づいたミドルの間では、損得勘定を度外視し早期退職を選ぶ動きも広がっている。青森県八戸市で暮らす元電子部品メーカー社員、佃和久氏(63歳)はその1人だ。

「名もなき者」のアリア

 佃氏は1971年、東海大学工学部を卒業後、神奈川県の電子部品メーカーに入社した。「これから電子機器は小型化し、ウチが得意なタンタルコンデンサーの市場は確実に広がる。会社は一気に大きくなるぞ」。そんな先輩たちの話を聞き、希望に胸を膨らませて佃氏の会社生活はスタートした。

 時は高度成長期。会社は年々拡大し、佃氏は研究開発から製造販売まであらゆる業務をこなしながら20~40代を走り抜けた。80年代になり会社が大手通信機器メーカーの傘下に入ると活躍の場は海外へ移る。会社が中国に製造拠点を設立し、現場の責任者の1人として派遣されたのだ。改革開放後の中国で工場を立ち上げると2001年に帰国。台湾をはじめアジアの電子機器メーカーへの販売を担当し、1年の半分は海外という日々を送った。

 「気がつけばコンデンサー一筋の人生。それも悪くないと思っていた」。会社の工場があった八戸にマイホームも建て、1男1女も授かった。

 そんな佃氏の人生が一変するのは2004年、54歳の時に、親会社の方針変更で会社のコンデンサー事業が売却されてからだ。出身部門を失った佃氏はマーケティング部に異動。半生を賭けてきたモノ作りから引き離され、日がな一日、パソコンで“調査すること”を命じられる。そして翌年、会社から「1年間職業訓練を受けよ。そうすれば別の会社に斡旋し何らかの職に就かせる」との通達を受け、辞表を提出した。56歳だった。

 とはいえ、転職の当てはなく、起業する資金も心もとない。ならばアーリーリタイアできないかと佃氏は考えた。世間では「好きなことをして暮らすには1億円必要」などと言われている。だが、佃氏は「それは借金を抱えているか、相当若くして引退するか、よほど贅沢な老後を想定した場合の話。住宅ローンは完済していたし、年金が出るまで9年。やってやれないことはないと思った」と振り返る。

 全財産は、約1000万円の貯金に、約2500万円の退職金を加えた3500万円。将来の家の補修費などを考慮すると2000万円は手元に残して老後を迎えたい。すると、年金が出る65歳までの9年間で取り崩せる貯金は1500万円になる。一方、引退後に予定される大きな出費としては、当時まだ大学2年生だった長男の教育費があった。下宿代を含め年間150万円。あと2年大学に通わせれば残り1200万円になる。9年で割れば年間133万円。1カ月の生活費は約11万円しか確保できない。

 ただ、佃氏はバブルの頃に終身型の個人年金保険に加入しており、55歳から月3万円が支給されていた。これを加えると約14万円の生活費が確保できる(編集部注:約14万円という金額は、38ページで本誌が試算した「究極の清貧モデル」の生活費から、ちょうど家賃代を引いた額に合致する)。

覚悟を決めて第2の人生

 もちろんこれらはあくまで試算にすぎない。9年の間に、長男の教育費以外に思わぬ出費が必要になる可能性もある。だが、佃氏は「その時はその時」と覚悟を決めた。そして、早期退職は結果として佃氏に、はつらつたる第2の人生をもたらすことになる。

太極拳に新たな生きがいを見いだした佃和久氏(写真:井上 健)

 退職後、まず取り組んだのは、趣味のプラモデルと料理に心ゆくまで打ち込むことだった。中国赴任時代から興味があった太極拳にも挑戦。もともと空手を習っていたこともあり段位は着実に上昇した。今や佃氏の生活は太極拳が中心だ。現在は「ねんりんピック宮城・仙台2012」に向け、練習に打ち込む日々が続く。

 「正直に言えば、退職して1~2年は会社勤めの夢を見た。心の奥では不安があったんだと思う。だが、そうした喪失感は徐々に消えた」(佃氏)

 日々の食事は八戸の新鮮な食材を使って自炊する。太極拳は地域サークルで楽しむため必要な費用は月数千円。ふたを開けてみると、1カ月の生活費は12万~13万円で済んだ。

 「確かに早期退職をして、生涯年収や年金では損をしたかもしれない。でも、時間に追われていた会社員時代と今では、同じものを見ても感じ方、捉え方が全然違う。金銭では換えられない物を自分は手に入れた」。佃氏はこう笑顔を見せる。

 早期退職者の中には、自由を手にするため、社長の座を捨てた人もいる。元・グッチグループジャパン社長、田中伸一氏(56歳)だ。1979年に伊勢丹へ入社。40歳でグッチからCFO(最高財務責任者)としてヘッドハンティングされ、48歳で社長に就任したが、4年後の2009年、52歳で引退した。

グッチ社長の肩書を捨て、52歳で引退した田中伸一氏。日々をのんびり過ごす(写真:陶山 勉)

 一流レストランでの待遇が変わったこと、クレジットカードを簡単には作れなくなったこと、百貨店のVIPパーティーに招待されなくなったことなど、社長の肩書を失って生活に多くの変化が表れた。だが、「手に入れた自由な時間は何物にも替え難い」と田中氏は話す。朝5時に起きて愛犬と散歩し、ゆっくり朝食を取る。社長時代には忙しくて封印していたゴルフも再開し、午後は練習場に通う毎日だ。

 「いざ決断する時には勇気が必要だったが、悩んだ末、人生を楽しむことを選んだ。後悔はしていない」(田中氏)

 「先日、若手社員のバーベキューに誘われたんです。仲間として認めてもらえるようになってきたのかな」。こう話すのは元・日産自動車社員、下田昭史氏(54歳)だ。2010年に部長まで務めた日産を早期退職し、中堅部品メーカーの川崎自動車工業に再就職した。日産の系列ではなく、再就職支援会社を通じて自ら見つけた新天地だ。

 現在、同社で生産技術部長を務める下田氏に、大企業から中小企業に転職した早期退職者にありがちな悲哀は全く見られない。

 「ここは大企業と違ってベテランと若手社員の距離が近い。これからは品質管理など自分が日産で学んだことを一人ひとりに伝えたい」(下田氏)。社長から「75歳まで働いてもいいよ」と言ってもらったことも心の支えだ。

若手社員に囲まれる、川崎自動車工業の下田昭史氏(右から3人目)。役員就任が内定している(写真:皆木 優子)

自分が変わらずに幸福なし

 損か得かで言えば早期退職は損だ。だが、3人の早期退職者の事例は、損得勘定だけでは人生の幸福は決まらないことを示している。

 結局、会社を辞めるか残るか、どちらを選べば幸せかという命題に答えはない。いずれの道にもリスクはあり、進めば必ず何かを捨てる必要がある。

 会社に残留すれば過酷な職場環境が待つ。プライベートの時間や家族との絆をなくすことになるかもしれない。早期退職すれば、社会的名声や経済的安定を失う恐れがある。どちらを選ぶにせよ、生まれ変わるぐらいの覚悟が不可欠だ。

 その代わり、会社に残り、中核人材として仕事に打ち込み、社内の生存競争を勝ち抜けば、一般の人が経験し得ない充実した会社人生を味わえるかもしれない。第2の人生に踏み出せば、かけがえのない自由や家族との絆を手にできる可能性もある。

 中高年社員の進路のうち、最も割に合わないのは“ぶら下がり”を狙うことだ。今から中核人材を目指すのは現実的ではないとしても、これまで蓄積してきたスキルを最大限活用し、会社の中に少なくとも自分の居場所を確保すべく、意識を変える必要がある。

 新しい自分になるぐらいの覚悟と意識改革なしに、幸せは訪れない――。そんな時代に、日本の大企業ミドルは生きている。

日経ビジネス2012年6月18日号 41~45ページより

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