日本の家電メーカーがテレビ事業で敗北したのは、韓国メーカーや台湾の企業に技術的には負けるはずがないと、相手を過小評価したことと、韓国・台湾企業より安物は作れないという“自己規制”をかけたことが要因だ。

この記事は会員登録で続きをご覧いただけます

残り697文字 / 全文文字

日経ビジネス電子版有料会員になると…

特集、人気コラムなどすべてのコンテンツが読み放題

ウェビナー【日経ビジネスLIVE】にも参加し放題

日経ビジネス最新号、10年分のバックナンバーが読み放題

有料会員と登録会員（無料会員）の違い

この記事はシリーズ「特集　さよならテレビ」に収容されています。WATCHすると、トップページやマイページで新たな記事の配信が確認できるほか、スマートフォン向けアプリでも記事更新の通知を受け取ることができます。

経営から技術まで、脱炭素の最先端が分かる
ウェビナー開催【視聴無料】


日本でもあらゆる産業でカーボンニュートラル（脱炭素）を強く意識した動きが加速しています。日経BPではこうした新しい経済潮流をテーマに、日経ビジネス、日経クロステック、日経BP総合研究所の共催で、11月25日（木）から4週にわたってオンラインセミナー「ゼロカーボノミクスを勝ち抜く経営ビジョン ～日本企業はどう取り組むべきか～」を開催いたします（視聴無料、事前登録制・先着順）。

詳細・申し込みは下記のリンクからお願いします。

■12月2日開催分のお申し込み

■開催概要

ゼロカーボノミクスを勝ち抜く経営ビジョン
～日本企業はどう取り組むべきか～

日時：2021年11月25日（木）～、全4回開催
会場：Zoomを使ったオンラインセミナー
主催：日経ビジネス、日経クロステック、日経BP総合研究所
Partner：アーサー・ディ・リトル・ジャパン、GE、
シーメンス・エナジー、住友林業、ダイヘン、J-POWER、
東芝三菱電機産業システム、東京ガスグループ
受講料：無料　※事前登録制（先着順、開催日ごとの登録が必要）